| 研究課題/領域番号 |
26380346
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済政策
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| 研究機関 | 近畿大学 |
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研究代表者 |
文能 照之 近畿大学, 経営学部, 教授 (30388491)
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| 研究分担者 |
井戸田 博樹 近畿大学, 経済学部, 教授 (10352957)
辻 正次 神戸国際大学, 経済学部, 教授 (90029918)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2014年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | イノベーション / パネルデータ / 吸収能力 / R&D / イノベーション能力 / ICT / トップマネジメント / 研究開発組織 / 外部連携 / イノベーションプロセス / 組織学習 / HRD |
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| 研究成果の概要 |
中小企業における新たな商品やサービスの提供には，Absorptive Capacity（吸収能力）とInnovation Capability（イノベーション能力）が深く関与していることが本研究により実証された。前者については，吸収能力のうち3つの要素，すなわち，新たな価値の認識，外部からの情報・技術の獲得，獲得したものを社内技術と融合し活用できる状態にする同化，が新製品の生産や新サービスの提供と関連が深い。後者については，従業員が積極的に関与できるR&Dが指向され，企業内部での技術と製品開発の連携を意図したR&D活動やICTの活用により，社内のイノベーション能力の向上が重要になる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
Zahra and George (2002) の吸収モデルは，知識吸収研究の発展に寄与した業績として評価される一方で，モデルの不完全性が指摘されている。Todorova & Durisin（2007）もその一つで，「価値の認識」を加えた，新たなモデルを提唱している。この修正モデルを受けて実証研究が行われつつあるがモデルの確立には到っていない。
本研究はTodorova & Durisinモデルを念頭においており，検証結果から当該分野での発展に貢献できたと考えられる。また，新製品やサービスの創出を目指す中小企業に対し，取り組む方向性を提示できたことは，今後の中小企業の発展にも繋がると考えられる。
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