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母性からみた明治・大正・昭和戦前期の「生活の質」研究

研究課題

研究課題/領域番号 26380435
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 経済史
研究機関駿河台大学

研究代表者

村越 一哲  駿河台大学, メディア情報学部, 教授 (80265438)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2014年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード妊産婦死亡率 / 死産率 / 新生児死亡率 / 身長発育 / 体位成長 / 戦前期 / 生活の質 / 明治・大正・昭和戦前期 / 新生児後死亡率 / 発育 / 体位 / 乳児死亡率 / 栄養改善 / 女性の労働負担 / 粉乳使用 / 昭和戦前期 / 農村女性の労働負担 / 1930年代
研究成果の概要

母性に関連する死亡率から、明治、大正そして昭和戦前期における、わが国の「生活の質」をふり返ることが本研究の目的である。そのために、まず明治期後半から昭和戦前期を対象として、妊産婦死亡率、死産率、新生児死亡率等の推移を概観し、当該死亡率の継続的な低下傾向を確認した。つぎに、妊産婦に対する医療の充実というよりむしろ、出産を無事に終えられる健康な身体を獲得した女性の増加が当該死亡率の低下要因の一つである、という仮説を提示した。さらに、学童及び成人の体位データの分析から提示された仮説が一定の妥当性を持つと結論した。

報告書

(4件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2017 2016 2015 2014

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件、 謝辞記載あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 乳児死亡率低下に与えた「栄養摂取の改善対策」の影響 -1930年代の農村を対象とした検討―2017

    • 著者名/発表者名
      村越一哲
    • 雑誌名

      社会経済史学

      巻: 未定

    • NAID

      130007695458

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 書評:Fabian Drixler, Mabiki: Infanticide and Population Growth in Eastern Japan, 1660-1950 (Berkeley: University of California Press, 2013).2015

    • 著者名/発表者名
      村越一哲
    • 雑誌名

      メディアと情報資源

      巻: 22 ページ: 53-55

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] Mabiki: Infanticide and Population Growth in Eastern Japan, 1660-1950. 2013. By FABIAN DRIXLER. Berkeley: University of California Press. pp.xvii + 417.2014

    • 著者名/発表者名
      Kazunori Murakoshi
    • 雑誌名

      Population Studies

      巻: 69-1 ページ: 123-125

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [学会発表] 昭和戦前期の「生活の質」2016

    • 著者名/発表者名
      村越一哲
    • 学会等名
      駿河台大学文化情報学研究所研究会
    • 発表場所
      駿河台大学
    • 年月日
      2016-10-20
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 1930 年代におけるわが国の児童の体位と栄養 状態2016

    • 著者名/発表者名
      村越一哲
    • 学会等名
      社会経済史学会第85回全国大会
    • 発表場所
      北海道大学
    • 年月日
      2016-06-11
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2018-03-22  

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