| 研究課題/領域番号 |
26380446
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済史
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
菅 一城 同志社大学, 経済学部, 教授 (70276400)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2014年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 第一次世界大戦 / イギリス / 軍需省 / 製鉄会社 / 鉄鋼商 / ロジスティクス / 世紀転換期 / カーディフ / 郊外 / 借地人 / ウェールズ / 19世紀後半 / 住宅 / 投資 / 企業間関係 / 製鉄業 / 戦時経済 |
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| 研究成果の概要 |
この研究は、第一次世界大戦期の英国において重要な戦略物資であった鉄鋼の流通がどのように統制されていたのかを、軍需省、ウェールズ製鉄業を代表する製鉄会社であるGKN、工業地帯であったミッドランド地方の鉄鋼商W・C・M・ジェイムズの関係をとおして検討し、総力戦体制の性格を再考したものである。この研究は、軍需省が中央集権的に鉄鋼の生産・流通に関する情報収集体制を構築した過程を描き出すとともに、戦時の鉄鋼需給の不均衡を調整するうえで中心的な役割を果たしたのが、製鉄会社と鉄鋼商という民間側の戦前からの商慣行であったことを明らかにし、平時と総力戦体制の連続性を示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまでの総力戦体制の研究には、一般的に言って、2つの特徴がある。第1に、先行研究はおもに政府機関の活動に焦点をあわせ、第2に、戦時の総力戦体制を新規でそれまでの政治経済体制に対して異質なものとして描いてきた。この研究は、戦時の鉄鋼流通を製鉄会社と鉄鋼商という民間の活動に注目して検討し、また軍需省の活動も製鉄会社の視点から見直した。その結果として、戦時の鉄鋼流通が製鉄会社や鉄鋼商などの戦前からの商慣行に大きく依存し、戦前の平時と総力戦体制が連続する性格をもつことを明らかにした。
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