研究課題/領域番号 |
26380531
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
経営学
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研究機関 | 東海大学 |
研究代表者 |
内藤 陽子 東海大学, 政治経済学部, 准教授 (80710912)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2014年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 人材育成・活用 / 知識移転 / ワークライフバランス / 海外派遣帰任者 / モチベーション / 帰任者の人材活用 / 帰任者の再適応 / ワーク・ライフ・バランス / ワーク・ライフ・バランス |
研究成果の概要 |
海外経験を企業や組織において活用するための仕組みを見出すことを目的として、企業組織に属する海外派遣からの帰任者を対象として、以下の研究を行った。第一に、「人材育成・活用」については、海外経験を経た個人のキャリア志向のタイプを示し、その支援と育成に関する研究を行った。第二に、「組織力」については、企業間の知識移転の議論と帰任者などの個人に関する議論を勘案した上で、組織における海外経験者の知識移転向上に資する研究を行った。第三に、「ワーク・ライフ・バランス」については、海外派遣から帰国した帰任者の仕事面と生活面の双方を検討した研究、および生活面にフォーカスした研究を行った。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本企業のグローバル化に向けて、本研究は以上の3つの観点から検討を行ってきた。海外経験を積んだ後の人材活用は組織のマネジメントにおいて重要なテーマである。しかし、海外赴任研究のように海外に行った時に起こる事象についての研究は多いが、その人材が帰国した後についての、つまり海外赴任後の帰任時についての研究は少ないと言われていた。帰任に関する先行研究では主たる対象が欧米企業に偏るため、多国籍化が進む日本企業を対象とした研究を国内の学会だけではなく国際会議においても行ってきたことは、当該分野の進展にも一定程度貢献したといえるだろう。
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