研究課題/領域番号 |
26380541
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
経営学
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研究機関 | 環太平洋大学 (2017) 常葉大学 (2014-2016) |
研究代表者 |
安達 明久 環太平洋大学, 経営学部, 教授 (10552474)
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研究分担者 |
小林 秀之 一橋大学, その他部局等, 名誉教授 (30107495)
比護 正史 白鴎大学, 法学部, 教授 (30726659)
斎藤 輝夫 明治大学, 法務研究科, 特任教授 (60726256)
山本 隆三 常葉大学, 経営学部, 教授 (10513731)
丹羽 由一 静岡産業大学, 経営学部, 教授 (60525450)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2014年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | ビジネス文化 / 中小企業 / 国際比較 / 雇用紛争 / 仮設質問 / 定量分析 / 類似 / 統計的定量分析 / 質問票調査 / 中小企業の海外進出 / ビジネストラブル事例 / 交渉学による簡易仮設実験 / 富士商工会議所 / 中国温州医科大学 / 国際情報交換 |
研究成果の概要 |
本研究は、北米、中国、東アジア諸国においてグローバルな事業活動を展開する中小企業に対して、円滑な活動のために必要となるビジネス文化の国際比較に関する基礎的知見を提供することを目的とした。 主要な結論は、次の2点である。①先行研究のデータ分析から、9つのビジネス文化と有意な相関を有する計29個の社会経済的要因を統計的に抽出、人種・宗教などのほか経済要因が一定程度ビジネス文化と相関し、影響を与えている可能性があることを明らかにした。②8ヶ国122件の仮設事例アンケート調査の回答から、日本とビジネス文化の類似性が高い国として、先行研究と異なりマレーシア、タイの2ヶ国が指摘できることを明らかにした。
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