| 研究課題/領域番号 |
26380639
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
会計学
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| 研究機関 | 阪南大学 |
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研究代表者 |
中條 良美 阪南大学, 経営情報学部, 教授 (00387383)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2014年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 事業環境 / マクロ経済 / 企業の社会的責任 / 会計不正 / 実物投資 / 利益訂正 / 環境関連投資 / 環境会計情報 / 四半期財務情報 / 財務諸表分析 / デュポン分析 / 実質GDP成長率 |
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| 研究成果の概要 |
まず、財務情報を市場全体で集計した場合に、それがマクロ経済環境とどう関わるかを検証した。大規模企業の純営業資産利益率（RNOA）とデュポン分析のドライバーは、1期先のGDP成長率と統計的に有意な相関を示した。つぎに、環境関連投資を手掛ける企業の事業環境と会計情報との関係を調査した。その結果、環境保全コストに対して、ROEは正の、裁量的会計発生高は負の影響をもたらすことが明らかになった。最後に、企業評価に資する情報が事業環境に応じて異なることを、会計不正を題材として分析した。生産性の代理変数を調整しても、利益の意図的な増加は、人的な投資を過剰にする副作用があることが確認された。
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