| 研究課題/領域番号 |
26380706
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 明治学院大学 (2015-2018)
日本女子体育大学 (2014) |
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研究代表者 |
石原 英樹 明治学院大学, 社会学部, 教授 (20282494)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2014年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | gender / queer theory / sexual minority / セクシュアリティ / ジェンダー / 性的マイノリティ / 人権 / クイアスタディーズ / social inclusion / social movement / tolerance / 支援団体 / クイア理論 / サードプレイス |
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| 研究成果の概要 |
性的マイノリティへの寛容性について、「世界価値観調査」のデータを使い、性別、世代、時代、居住地、学歴、職業が寛容性とどのような関係にあるのかを米国の先行研究と比較した上で、日本の特徴を明らかにした。男性の管理職は寛容性と負の関係を示すなどの結果がみられた。
さらに同じデータから、2015年以降日本全体で寛容性がどのように変わったのか、地域ごとの変化や都市規模による違いを、統計的調査によって明らかにした。1990年代以降同性愛への寛容性は首都圏では高く東北周辺部などで低い傾向がみられた。ここから地域でのサポート活動の重要性に注目し、自助グループなどのインタビューを行いその実態を明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本では性的マイノリティに関する社会意識の量的分析はほとんどなかったが、本研究はそのさきがけとなった。この試みは、性的マイノリティに限らず、移民や難民など、社会から排除された人々をいかにして包摂していくのかという現代市民社会において極めて重要な課題を可視化することを可能にする。
投稿論文や白書などへの執筆、学会報告を通して学術的意義が評価された。
のみならず、NHK「視点・論点」など複数のメディアでこの問題を解説した。特に、寛容性が上昇するだけではなく、どのような相互行為を性的マイノリティと行うか、当事者だけでなく社会全体の課題とすべきであることを強調し、一定の理解を得られたと考える。
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