研究課題/領域番号 |
26380993
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
実験心理学
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研究機関 | 近畿大学 (2019) 北海道医療大学 (2014-2018) |
研究代表者 |
漆原 宏次 近畿大学, 総合社会学部, 教授 (00342197)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2014年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 罰 / 報酬 / 平均への回帰 / しつけ / 教育 / 行動分析 / 関係性学習 / 連合学習 / 行動変容 |
研究成果の概要 |
これまでの心理学の研究から、不適切な行動に罰を与えるという方法では、行動の改善はそれほど期待できないことが明らかになっている。にもかかわらず、日常では、しつけや教育の場面で、叱る、体罰を加えるなどの罰による教育が根強く行われている。このような矛盾した状況の背後には、罰は実際には効果が薄いにもかかわらず効果があると錯覚されている状況があると考えられる。本研究では、このような罰についての錯覚、ないし誤信念が、どのようなメカニズムにより生じるのかを実験を通じて検討した。結果、このような誤信念は平均への回帰という現象と関連が深いこと、同様の誤信念は報酬においても見られうることが明らかになった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、これまで教育や行動分析の分野で扱われることがほとんどであった、罰の使用に関する問題を、「罰の使用」と「行動の改善」という二つの出来事の間で生じる関係性学習としてとらえるという新たな視点から、学習心理学の知見を用いて実験的に解き明かすものである。「なぜひとは罰を使うのか」という現実場面における身近かつ重大な疑問に対して、厳密な統制下で行われる心理学実験を応用し取り組む斬新な試みであるといえる。研究の結果、我々が罰の効果を誤りやすい状況や、そのような錯覚が生じるメカニズムの一部が明らかとなった。
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