| 研究課題/領域番号 |
26381016
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | お茶の水女子大学 |
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研究代表者 |
小玉 亮子 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (50221958)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 幼児教育 / 家族 / ドイツ / ヴァイマル期 / 母性 / 社会史 / 母 / ジェンダー / ヴィアマル期 / 雑誌 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、20世紀前半のドイツにおいて幼児教育と家族の関係がどのように議論されたのか、雑誌や会議の議事録等の資料から明らかにすることを目的とした。特に注目したのは、1920年のドイツ学校会議以降、ドイツでは事実上、就学前教育は教育領域の課題ではなく、福祉の領域に位置付けられた点である。この背景にあるのが、幼児教育を家族マターと考える意識であるのだが、さらに、本研究では、幼児教育の担い手たちが、学校体系から幼児教育を分離することを要求したことに注目した。この結果、この学校教育から独立性と家族的であることの主張は、幼児教育がのちのナチスドイツと親和性を持つことになったことが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現在、幼児教育改革がグローバルに展開してきており、大多数の国々で幼児教育は学校教育体系の基礎をなすものとして位置付けられるようになってきている。しかし、幼稚園発祥のドイツにおいては、連邦レベルでは未だ福祉領域に位置付けられている。本研究では、この理由が20世紀初頭にまで遡るものであることとその論理が家庭的であることの意義と密接に結びついていることを明らかにするものである。さらに、こういった幼児教育施設が家庭的であることの主張が、ドイツにおいては、ナチス体制との親和性も持つことになったこと、それを推進した論理が母性の論理であることを明らかにした点に本研究の学術的意義があると考えている。
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