| 研究課題/領域番号 |
26381063
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
岡 典子 筑波大学, 人間系, 教授 (20315021)
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| 研究分担者 |
中村 満紀男 筑波大学, 人間系(名誉教授), 名誉教授 (80000280)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | インクルーシブ教育 / 特別支援教育 / 日本の学校教育 / 社会的特質 / 地域社会 / 国際的意義 / インクルージョン / 地域再生 / 地方都市 / フォーマル / インフォーマル / ソーシャル・インクルージョン / 当事者主導 / 自立生活運動 / 特別支援教育の歴史 / 当事者主義 / IL運動 / 理念と現実の相克 / カリキュラム / 合理的配慮 / 社会的基盤 / 当事者の権利 / ドイツ / アメリカ合衆国 / 国際情報交換 / 教育制度 / 教育の実態 / 障害児教育 / 移民教育 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、これまで欧米モデルをほとんど唯一のスタンダードとしてきた国際社会に対し、近い将来新たなインクルーシブ教育の選択肢となる教育モデルを日本の主導において提起することにある。本研究の結果、日本のインクルーシブ教育がもつ最大の特長は、理念、制度、実践のすべての次元にみられる柔軟性であることが、改めて明らかとなった。さらに、地域社会との協働によるインクルーシブ教育の実践は、学校教育にとどまらず地域社会、とりわけ人口減少にあえぐ地方都市の活性化にも有効に作用することが示唆された。日本型インクルーシブ教育は、とくに東アジア諸国や途上国に対して、有益な知見を提供できると考える。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究によって期待できる学術的・社会的意義としては、以下の2点が挙げられる。ひとつは、日本がもつ社会的・教育的特質や豊富な教育資源を海外に広く発信することである。それはインクルーシブ教育を介した国際貢献であり、同時に日本に対する国際的関心を高めることにも寄与する。ふたつめは、インクルーシブ教育を通じて国内外の地域社会を活性化することである。学校と地域社会との協働によるインクルーシブ教育の展開は、人口減少や高齢化など、さまざまな問題にあえぐ地方都市の活性化にも結びつくことが期待できる。
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