| 研究課題/領域番号 |
26381084
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
教育学
|
|---|
| 研究機関 | 福岡教育大学 |
|---|
研究代表者 |
永田 萬享 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (70155935)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2014年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | 公共職業訓練 / 養成訓練 / 学卒者訓練 / 離職者訓練 / 委託訓練 / 在職者訓練 / 求職者支援訓練 / 公的職業訓練 / 認定職業訓練 / 震災復興 / 建築大工 / ポリテクセンター / 技能レベル / 一人前 / 計画的なOJT / 技能資格 / 雇用のセーフティネット |
|---|
| 研究成果の概要 |
公共職業訓練が日本的人材育成システムにおける果たしている役割は、第1に地域の産業、中小零細企業に有意な人材を供給していることである。第2に新規高卒者の進学先のひとつであり、若者のものづくり教育機関のひとつになっていることである。第3に経済的困窮者にとって雇用のセーフティネットになっていることである。公共職業訓練が果たしている社会的役割は極めて大きいものがあるが、その一方で、公共職業訓練、なかでも養成訓練である学卒者訓練は離職者訓練や在職者訓練に比してますますの縮小・減少を余儀なくされている現状を明らかにした。
|
