| 研究課題/領域番号 |
26381180
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
教科教育学
|
|---|
| 研究機関 | 東京学芸大学 |
|---|
研究代表者 |
坂口 謙一 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (30284425)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2014年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
|---|
| キーワード | 技術・職業教育 / アジア・太平洋戦争の時代 / 総力戦 / ノンエリート青年 / プロジェクト活動 / 公共性 / 大衆の技術開発者化 / 国民教育 / 高等科農業 / 問題解決能力 / プラグマティズム / 技術開発 / 青年学校 / 修身・公民教育 / 創意工夫 / 問題解決活動 / 農業実習 / 農業の現代化 / 小学校高等科 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、４年間の研究期間を通して、概ね次のことを解明した。①アジア・太平洋戦争の時代における日本の総力戦体制化は、膨大な数のノンエリートの働く若者たちに対して、世界と対峙する帝国日本を強く意識させながら、プロジェクト活動に近い問題解決活動の推進者に育成するという、国民教育の新たな要素を構築したこと、②この問題解決活動は、主に、身近な労働現場の改善を中心として、公共的課題を解決するための汎用的技術開発などをめざすものであったこと、③その意味で日本の総力戦体制化は、大衆の技術開発者化を推進したと言えることである。
|
