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英語口頭運用能力に関する英語教員の主観的評価を分析するオンラインシステムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 26381206
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 教科教育学
研究機関島根大学

研究代表者

猫田 英伸  島根大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (80452598)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2014年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワードスピーキング評価 / スピーキング評価の分析 / オンラインシステムの開発 / 主観的評価の分析 / オンラインシステム / 項目応答理論 / 評定者 / 評価傾向の分析
研究成果の概要

本研究では、日本人英語教員に、自らが持っている内的なスピーキング評価基準について内省を促すためのオンラインシステムを開発した。本システムでは、ユーザである英語教員は、学習者が英語を話しているビデオ映像を視聴しながら、各学習者について語彙・表現の幅、文法的正確さ、流暢さ、および発音の質という4つの尺度(から選択したもの)に基づいて評価を行う。ユーザの評価はオンライン上で多相ラッシュ・モデルを用いて分析され、その後、ユーザに全体的な評価の厳しさ/甘さの傾向とともに、評価項目ごとの評価の厳しさ/甘さが日本人英語教員の一般的な評価傾向からどの程度逸脱しているかを視覚的にフィードバックする仕様とした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

社会的意義:2020年度から実施される大学入学共通テストや、2019年度から3年ごとに全国の中学校で実施される外国語科(英語)の全国学力調査において4技能型の試験が導入され(てい)る。これを踏まえ、評価基準などに基づくスピーキングの評価に対する英語教員の意識を高め、自身の評価の妥当性について内省を促すことを目指す。
学術的意義:先行研究からも,評定者の特性によりスピーキングに対する評価の傾向が異なる可能性が示唆されている。本研究が開発したオンライン評価システムを活用することで、多様な評価者による評価データの収集・分析が容易になることは確実であり、今後の研究の発展につながる。

報告書

(6件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019 2018 2014

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] スピーキング能力の評価傾向を自己診断するためのオンラインシステムの開発2019

    • 著者名/発表者名
      猫田英伸
    • 雑誌名

      中国地区英語教育学会研究紀要

      巻: 49 ページ: 21-31

    • NAID

      130007826138

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] スピーキング能力の評価傾向を自己診断するためのオンラインシステムの開発2018

    • 著者名/発表者名
      猫田英伸
    • 学会等名
      第49回中国地区英語教育学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 英語スピーチサンプルに対する主観的評価の傾向を自己診断できるオンラインシステムの開発2014

    • 著者名/発表者名
      猫田英伸
    • 学会等名
      全国英語教育学会
    • 発表場所
      徳島大学 常三島キャンパス
    • 年月日
      2014-08-10
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [図書] 中等英語教育2014

    • 著者名/発表者名
      深澤清治(編著)、猫田英伸ほか10名
    • 総ページ数
      333
    • 出版者
      協同出版
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2020-03-30  

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