「中１不登校」解消に向けた「小中学校兼務教員」の配置効果に関する研究

• 研究課題/領域番号: 26381300
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 教科教育学
• 研究機関: 国立教育政策研究所
• 研究代表者: 藤平 敦 国立教育政策研究所, 生徒指導・進路指導研究センター, 総括研究官 (60462157)
• 連携研究者: 若井 彌一 京都光華女子大学, 副学長 (60004123) ; 城戸 茂 愛媛大学, 教職大学院, 教授 (00591091)
• 研究期間 (年度): 2014-04-01 – 2018-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2017年度)
• 配分額: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円); 2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
• キーワード: 兼務教員 / 不登校 / 新規出現者 / 学校不適応 / 小中連携 / 特別支援 / 中１ギャップ / 新規出現 / 「不登校新規出現率」 / 「小中連携」 / 「兼務教員」 / 「安心感」 / 「学習意欲」 / 「不登校児童生徒数」 / 「自尊感情」 / 「不登校生徒数」

研究成果の概要

本研究の主目的はＹ市の「小中学校兼務教員（以下、兼務教員）」の配置が中１生の不登校の新規出現を抑えているかどうかの確認とともに、彼らのどのような行動が効果的であるのかを明らかにすることである。調査の結果、兼務教員の配置は中学入学後の中１生の安心感とともに、中１での新規不登校出現を押さえる傾向も見えるようになってきた。また、小６時に不登校であった児童に対して、兼務教員も支援会議に関わり、中学の特別支援学級への移行支援を行った事で、中学入学後は支援学級でほとんど欠席なく生活が送れているという事例も見られた。Ｙ市の兼務教員の行動は、いわゆる「中１ギャップ」の解消に向けたモデルの一つになりうる。