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一次聴覚野におけるニコチン性制御による感覚情報選択性の機序

研究課題

研究課題/領域番号 26430025
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 神経生理学・神経科学一般
研究機関創価大学

研究代表者

川井 秀樹  創価大学, 理工学部, 准教授 (90546243)

研究分担者 根本 正史  創価大学, 公私立大学の部局等, その他 (80370980)
研究協力者 山崎 賢一  
稲熊 清伸  
永山 貴大  
鈴木 杏奈  
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2014年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
キーワードニコチン性受容体 / アセチルコリン / 大脳新皮質 / 聴覚皮質 / 認知症 / 知覚 / 認識 / 感覚障害 / 神経伝達 / 聴覚 / ニコチン / ムスカリン / 酵素 / 興奮性シナプス / 転写因子 / S/N比 / 神経情報処理 / 大脳皮質 / シグナル・ノイズ比 / 注意力 / 長期増強
研究成果の概要

一次聴覚皮質においてある音周波数に感受性が高い部位では、ニコチン投与がその周波数応答を増強させ、他の周波数応答を減少させる。本研究ではこのニコチン性フィルタリングの仕組みについて、分子、細胞、生体レベルで検証した。ニコチンによるプロテインキナーゼA (PKA)活性が細胞外シグナリングキナーゼ(ERK)を活性して、この制御をしていることがわかった。皮質内の興奮性シナプスでのニコチン性活性が、PKAを介して、主要な神経伝達物質グルタミン酸依存性イオンチャネルをリン酸化し、シナプス電流を増強していることが示唆された。また一方で、抑制性シナプスでも応答を減少させていることが明らかとなった。

報告書

(4件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2016 2015 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [国際共同研究] University of California, Irvine(米国)

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] Nicotinic activation of protein kinase A modulates excitatory synapses in pyramidal neurons to regulate sound-evoked responses in the thalamocortical input layers of mouse auditory cortex.2016

    • 著者名/発表者名
      Takahiro NAGAYAMA, Kenichi YAMASAKI, Kiyonobu INAKUMA, and Hideki D. KAWAI
    • 学会等名
      Society for Neuroscience
    • 発表場所
      San Diego, California, USA
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Nicotinic enhancement of sound-evoked responses in auditory cortex involves phosporylation of extracellular signal-regulated kinases and GluA1 subunit of AMPA receptors.2015

    • 著者名/発表者名
      Kenichi YAMASAKI, Kiyonobu INAKUMA, Takahiro NAGAYAMA, and Hideki D. KAWAI
    • 学会等名
      Association for Research in Otolaryngology, 38th Annual Mid-Winter Meeting.
    • 発表場所
      Baltimore Marriott Waterfront
    • 年月日
      2015-02-21
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2022-02-16  

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