| 研究課題/領域番号 |
26450274
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
水圏生産科学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人水産研究・教育機構 |
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研究代表者 |
玉置 泰司 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 中央水産研究所, 主幹研究員 (80371863)
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| 研究分担者 |
桟敷 孝浩 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 中央水産研究所, グループ長 (10453250)
松浦 勉 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 中央水産研究所, 研究開発専門員 (00371857)
清水 幾太郎 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 北海道区水産研究所, 研究開発専門員 (20425466)
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| 連携研究者 |
松浦 勉 国立研究開発法人 水産研究・教育機構, 中央水産研究所 経営経済研究センター, 再雇用専門員 (00371857)
清水 幾太郎 国立研究開発法人 水産研究・教育機構, 北海道区水産研究所 さけます資源研究部, 再雇用専門員 (20425466)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2014年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 定置網漁業 / 六次産業化 / 水産加工 / レストラン / 付加価値増大 / 低・未利用魚 / 販売戦略 / 消費者評価 / 低未利用魚 / 都市近郊 / 雇用増大 |
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| 研究成果の概要 |
定置網漁業による漁獲物を活用した漁村活性化の事例には、水産加工・直売、レストラン経営などの六次産業化を実施して地域に新たな雇用の場を作り、都市住民や観光客などの新たな人の流れを創設する取組みがなされている。これら六次産業化を持続可能なものにするための条件について、現地調査によって解明した。また、定置網で水揚げされた魚の購入先として消費者が求めている店を、インターネットリサーチで分析したところ、普段利用する食料品店とする回答が最も多かった。このことから漁業者は食料品店への直接販売やインショップ併設などで販売することが有益であることが明らかになった。
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