消費者の能動的行動が生産者に与える影響

• 研究課題/領域番号: 26450302
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 経営・経済農学
• 研究機関: 山形大学
• 研究代表者: 小沢 亙 山形大学, 農学部, 教授 (70211141)
• 研究協力者: 藤科 智海 ; 廣政 幸生 ; 吉仲 怜
• 研究期間 (年度): 2014-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円); 2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円); 2014年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
• キーワード: 経営主体 / 産消提携 / 主体性 / コミュニケーション / 提携 / 経験回数

研究成果の概要

取引額が大きいほど生協と生産者団体の交流は増え、生協組合員が生産者側に多様なアプローチを試みること、生産者は自立性が高まること、消費者と積極的にコミュニケーションを取る生産者は多くが地域農業の担い手となり、リーダーとなるキャリアパスを構築し、さらに経済的にも確立されてくること、消費者と直接関わる生産者団体は輸送手段、栽培方法など全てに渡って新たな生産・流通様式の形成し、総合的技術革新として評価されること、また生産者が１回でも交流に参加することで刺激を受ける領域と複数回参加しなければ刺激を受けない領域があることを明らかにし、生協と生産者の関わりによって生産者の成長を促進することを確認した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

農業構造の変化は提携生産者がいる地域だからといって提携生産者団体の規模にあまり関係せず他の地域と顕著な違いがないこと、提携生産者団体の中には市町村単位で組織化しているものから、ごく限られた人数の団体まで幅広く存在し、依然として渾然として明確なタイプ分けが困難であるが、消費者と直接関わる生産者団体は総じて新たな生産・流通様式の形成に取り組んでおり、新たな農産物流通の潮流を構築する可能性がある。