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超高齢社会・医師不足時代の総合診療医の質と数の確保に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 26460611
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 医療社会学
研究機関北里大学

研究代表者

木村 琢磨  北里大学, 医学部, 教授 (50722154)

研究分担者 野村 恭子  秋田大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (40365987)
赤星 透  北里大学, 医学部, 名誉教授 (70159325)
今永 光彦  独立行政法人国立病院機構東埼玉病院(臨床研究部), 機能回復・成育医療研究室, 内科医長 (00754847)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2015年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2014年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード総合診療医 / 総合診療医学 / キャリア転向 / 内科医 / 内科専門医 / 在宅医療研修 / 総合診療専門医 / 病院勤務医 / 内科系専門医 / 質的研究 / 専門医 / 総合診療
研究成果の概要

「病院勤務の臓器・領域の専門医資格を有する内科系医師」20 名へ面接を行い「総合診療医」へ転身する促進因子と抑制因子を調べた。促進因子は『総合診療医の特性が活かせるキャリアプラン』『現実的条件を兼ね備えた質の高い研修』 『多様な働き方と学習機会を有する資格』であった。
「地域医師会の会員」1,021名と「臓器・領域の専門医資格を有する内科医」2,666名を対象にアンケート調査を行った。病院に勤務する医師の81%は「総合診療医」へ転身する上で在宅医療研修の施行を重視していた。「総合診療医」に関する認識は診療所と病院の医師で差があり、「患者へ継続的に関わること」は病院医師で認識が低かった。

報告書

(5件)
  • 2017 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2018 2017 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 病院勤務の臓器・領域の専門医資格を有する内科系医師の「総合診療医」へのキャリア転向に関連する因子の質的探索2017

    • 著者名/発表者名
      木村琢磨、野村恭子、新森加奈子、今永光彦
    • 雑誌名

      日本プライマリ・ケア連合学会誌

      巻: 40 号: 4 ページ: 168-175

    • DOI

      10.14442/generalist.40.168

    • NAID

      130006286510

    • ISSN
      2185-2928, 2187-2791
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 新専門医制度“総合診療専門医”を志向する「病院に勤務する臓器・領域内科専門医」の在宅医療研修に関する認識2018

    • 著者名/発表者名
      木村琢磨、野村恭子、川越正平、和座一弘、新森加奈子、今永光彦
    • 学会等名
      第20回日本在宅医学会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] 新専門医制度「総合診療専門医」の臨床業務・特徴に関する診療所医師と病院医師の認識の差違2018

    • 著者名/発表者名
      木村琢磨、野村恭子、新森加奈子、川越正平、和座一弘、細田稔、今永光彦
    • 学会等名
      第9回日本プライマリ・ケア連合学会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] 病院勤務の臓器・領域の専門医資格を有す内科系医師が「総合診療医」へ転向を志向する促進・抑制要因の探索2016

    • 著者名/発表者名
      木村琢磨、野村恭子、新森加奈子、今永光彦、赤星透
    • 学会等名
      第7回日本プライマリ・ケア連合学会
    • 発表場所
      浅草ビューホテル(東京都台東区)
    • 年月日
      2016-06-11
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2019-03-29  

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