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皮膚疾患予防に向けたナノ粒子のリスク評価

研究課題

研究課題/領域番号 26460798
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 衛生学・公衆衛生学
研究機関名古屋大学

研究代表者

熊坂 真由子  名古屋大学, 医学系研究科, 学振特別研究員(RPD) (90469023)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 中途終了 (2015年度)
配分額 *注記
4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2014年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワードナノ粒子 / モデルマウス / 皮膚腫瘍 / 皮膚疾患 / 毒性評価
研究実績の概要

本研究では、様々な皮膚疾患に対するnanoTiO2のリスク調査をin vivo、in vitro両方面から行うことを目的としている。In vivoの系では、マウスを用いて、nanoTiO2の、皮膚腫瘍発症、皮膚腫瘍の悪性化、白斑、メラノーシス、皮膚角化症等の皮膚疾患への影響を調査すること、また、in vitroの系では、ヒト培養細胞系を用い、nanoTiO2の毒性評価を行うことを計画していた。このうち、これまでに、皮膚癌を自然発症するモデルマウスを用いて、nanoTiO2の皮膚腫瘍に対するリスク評価を進めてきた。
皮膚癌モデルマウスに生じた良性腫瘍に週5日間、6週間、nanoTiO2を塗布し、腫瘍のサンプリングを複数回行ってきた。平成27年度は、nanoTiO2を塗布した腫瘍と溶媒を塗布した腫瘍のパラフィン切片を作成し、HE染色を行い病理像の比較を行った。その結果、nanoTiO2を塗布した腫瘍とコントロール腫瘍の間には大きな差は検出されなかった。しかしながら、平成26年度に行ったコントロール腫瘍とnanoTiO2塗布した腫瘍における腫瘍マーカー発現量の比較解析からは、増殖マーカー遺伝子の中に、nanoTiO2によって発現量が増加する遺伝子が存在するという結果が得られており、切片像で影響が検出されなかったとは言え、nanoTiO2が腫瘍の性質に変化をもたらす可能性は否定できない。今後は、分裂マーカー抗体を用いて、nanoTiO2塗布腫瘍とコントロール腫瘍で免疫染色法により、増殖活性を詳細に比較する必要があると考える。

報告書

(2件)
  • 2015 実績報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (9件)

すべて 2015 2014 その他

すべて 雑誌論文 (6件) (うち査読あり 6件、 オープンアクセス 6件、 謝辞記載あり 6件) 学会発表 (2件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] Treatment of Vemurafenib-Resistant SKMEL-28 Melanoma Cells with Pclitaxel.2015

    • 著者名/発表者名
      Thang ND, Nghia PY, Kumasaka MY, Yajima I, Kato M.
    • 雑誌名

      Asian Pac J Cancer Prev

      巻: 16 ページ: 699-705

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Commentary to Krishna et al. (2014): brain deposition and neurotoxicity of manganese in adult mice exposed via the drinking water.2014

    • 著者名/発表者名
      Kumasaka MY, Yajima I, Ohgami N, Naito H, Omata, Kato M.
    • 雑誌名

      Arch Toxicol

      巻: 88 号: 5 ページ: 1185-1186

    • DOI

      10.1007/s00204-014-1221-y

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] An actin-binding protein Espin is a novel growth regulator for melanoma.2014

    • 著者名/発表者名
      Yanagishita T, Yajima I, Kumasaka MY, Iida M, Xiang L, Tamada Y, Mtsuoto Y, Watabnabe D, Kato M.
    • 雑誌名

      J Invest Dermatol

      巻: 134 号: 12 ページ: 2996-2999

    • DOI

      10.1038/jid.2014.249

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Bidirectional functions of arsenic as a carcinogen and an anti-cancer agent in human squamous cell carcinoma.2014

    • 著者名/発表者名
      Thang ND, Yajima I, Kumasaka MY, Kato M.
    • 雑誌名

      PLoS One

      巻: 9 号: 5 ページ: e96945-e96945

    • DOI

      10.1371/journal.pone.0096945

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] GNG2 inhibits invasion of human malignant melanoma cells with decreased FAK activity.2014

    • 著者名/発表者名
      Yajima I, Kumasaka MY, Yamanoshita O, Zou C, Li X, Ohgami N, Kato M.
    • 雑誌名

      Am J Cancer Res

      巻: 4 ページ: 182-188

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Non-equilibrium atmospheric pressure plasmas modulate cell cycle-related gene expressions in melanocytic tumors of RET-transgenic mice.2014

    • 著者名/発表者名
      Yajima I, Iida M, Kumasaka MY, Omata Y, Ohgami N, Chang J, Ichihara S, Hori M, Kato M.
    • 雑誌名

      Exp Dermatol

      巻: 23 号: 6 ページ: 424-425

    • DOI

      10.1111/exd.12415

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [学会発表] 飲用水を介した重金属の複合曝露の健康リスク評価2015

    • 著者名/発表者名
      熊坂真由子、田村青鳥、矢嶋伊知朗、大神信孝、飯田真智子、内藤久雄、加藤昌志
    • 学会等名
      第85回日本衛生学会学術総会
    • 発表場所
      和歌山県民文化会館(和歌山県和歌山市)
    • 年月日
      2015-03-26 – 2015-03-28
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [学会発表] Ednrb遺伝子関連メラノーマの予防、治療に有効な遺伝子の探索2014

    • 著者名/発表者名
      熊坂真由子、矢嶋伊知朗、飯田真智子、神保 佳奈、田村青鳥、大神信孝、加藤昌志
    • 学会等名
      第84回日本衛生学会学術総会
    • 発表場所
      岡山コンベンションセンター(岡山県岡山市)
    • 年月日
      2014-05-25 – 2014-05-27
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [備考] 名古屋大学医学系研究科環境労働衛生学講座ホームページ

    • URL

      http://www.med.nagoya-u.ac.jp/hygiene/

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書 2014 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2017-01-06  

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