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胆道癌における癌関連遺伝子発現とFDG集積との関連に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 26461864
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 放射線科学
研究機関宮崎大学

研究代表者

長町 茂樹  宮崎大学, 医学部, 准教授 (40180517)

研究分担者 西井 龍一  国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構, 放射線医学総合研究所 分子イメージング診断治療研究部, 主任研究員(定常) (60463212)
水谷 陽一  宮崎大学, 医学部, 助教 (40599586)
近藤 千博  宮崎大学, 医学部, 教授 (10244196)
甲斐 眞弘  宮崎大学, 医学部, 講師 (40264379)
大内田 次郎  宮崎大学, 医学部, 講師 (10363590)
柴田 伸弘  宮崎大学, 医学部, 助教 (50404439)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2014年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
キーワード胆道癌 / 予後 / FDG-PETCT / 癌遺伝子発現 / SUVmax / SUVpeak / FDG-PET / 癌遺伝子 / RT-PCR / KRAS / BRAF / EGFR / Ki-67 / FDG-PET/CT / 遺伝子発現
研究成果の概要

本研究は胆道癌56例を対象に術前FDG-PET/CTから得られたFDG集積指標及び術後癌組織における腫瘍遺伝子発現強度と予後との関連ついて比較検討した。病理組織分化度とpTstage、FDG集積指標に関してはSUVmaxとSUVpeakが予後規定因子として認められた。FDG容積指標や癌遺伝子発現程度については独立予後因子では無かった。癌遺伝子発現程度が予後因子にならなかった理由は治療内容との関連が考察された。腫瘍容積については腫瘍が胆管長軸に沿って進展するため過小評価されたためと考えられた。胆道癌において術前FDG-PETから得られたSUVmaxとSUVpeakは独立予後因子であった。

報告書

(4件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2016 2015 2014

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 融合画像 ―がん診療におけるPET/CT―2015

    • 著者名/発表者名
      長町茂樹、西井龍一、水谷陽一、平井俊範
    • 雑誌名

      映像情報Medical

      巻: 18 ページ: 344-350

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 悪性腫瘍治療効果診断におけるFDG指標の有用性、問題点について2014

    • 著者名/発表者名
      長町茂樹、西井龍一、水谷陽一、矢野貴徳、中田博、若松秀行、二見繁美、清原省吾、藤田晴吾
    • 雑誌名

      臨床放射線

      巻: 59 ページ: 1805-1811

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 胆道癌の予後とFDG集積強度との関連-KRAS、BRAF、EGFR、Ki-67、VEGFA、HIF1発現との比較2016

    • 著者名/発表者名
      長町茂樹
    • 学会等名
      第56回日本核医学会学術総会
    • 発表場所
      名古屋国際会議場
    • 年月日
      2016-11-03
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 胆道癌の予後とFDG集積強度との関連-KRAS、BRAF、EGFR、Ki-67、VEGFA、HIF1発現と の比較2016

    • 著者名/発表者名
      長町茂樹、柴田伸弘、水谷陽一、近藤千博、大内田次郎、西井龍一、小川衣未、平井俊 範、
    • 学会等名
      第56回日本核医学会学術総会
    • 発表場所
      名古屋国際会議場
    • 年月日
      2016-11-03
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2018-03-22  

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