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ヒト歯髄細胞におけるiPS細胞誘導効率の促進因子の解析

研究課題

研究課題/領域番号 26463000
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 外科系歯学
研究機関岐阜大学

研究代表者

畠山 大二郎  岐阜大学, 医学部附属病院, 講師 (60377653)

研究分担者 川口 知子 (武田知子 / 川口 知子(武田知子))  岐阜大学, 医学部附属病院, 医員 (30509815)
飯田 一規  岐阜大学, 大学院医学系研究科, 助教 (30585237)
玉置 也剛  岐阜大学, 大学院医学系研究科, 助教 (40585303)
柴田 敏之  岐阜大学, 大学院医学系研究科, 教授 (50226172)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2014年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード歯髄細胞 / iPS細胞 / ヒト歯髄細胞
研究成果の概要

歯髄細胞の異なる株間において、iPS細胞を誘導する効率に関与する因子として、DLX4の関与を明らかとしてきたが、この因子の発現の異なる細胞間におけるDNAマイクロアレイの結果、ある特定の因子が候補として挙がってきた。また、DLX4の発現は、歯髄細胞をTGF-betaで処理することでDLX4の発現を抑えることができることを見出しているが、この細胞内情報伝達系を検討した結果、ERK,p38MAPK、Aktなどの活性化を認めた。そこで、これらの経路におけるDNAマイクロアレイで特定された因子発現の関与を検討したところ、Aktの経路の関与が示唆された。

報告書

(4件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2014

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] The homeobox gene DLX4 promotes generation of human induced pluripotent stem cells2014

    • 著者名/発表者名
      Naritaka Tamaoki, Kazutoshi Takahashi, Hitomi Aoki, Kazuki Iida, Tomoko Kawaguchi, Daijirou Hatakeyama, Masatoshi Inden, Naoyuki Chosa, Akira Ishisaki, Takahiro Kunisada, Toshiyuki Shibata, Naoki Goshima, Shinya Yamanaka, and Ken-ichi Tezuka
    • 雑誌名

      Scientific Reports

      巻: なし 号: 1 ページ: 7283-7283

    • DOI

      10.1038/srep07283

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [学会発表] The homeobox gene DLX4 promotes generation of human induced pluripotent stem cells2014

    • 著者名/発表者名
      Naritaka Tamaoki, Kazutoshi Takahashi, Hitomi Aoki, Tomoko Kawaguchi, Daijiro Hatakeyama, Masatoshi Inden, Naoyuki Chosa, Akira Ishisaki, Takahiro Kunisada, Toshiyuki Shibata, Naoki Goshima, Shinya Yamanaka, Kenichi Tezuka
    • 学会等名
      アメリカ骨代謝学会総会
    • 発表場所
      テキサス州ヒューストン(米国)
    • 年月日
      2014-09-12 – 2014-09-16
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2018-03-22  

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