| 研究課題/領域番号 |
26463289
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
基礎看護学
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| 研究機関 | 大阪府立大学 (2018)
愛知県立大学 (2014-2017) |
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研究代表者 |
益 加代子 大阪府立大学, 看護学研究科, 准教授 (80511922)
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| 研究分担者 |
林 千冬 神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (60272267)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2015年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2014年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | インドネシア人看護師 / 外国人看護師 / 経済連携協定 / EPA / インドネシア / 外国人看護師候補者 / 就労研修モデル |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、1)EPAによるインドネシア人看護師候補者の就労研修の現状と、2)インドネシア国内の看護基礎教育、病院での卒後の継続教育・研修の実態を調査することを通して、候補者の職場適応、OJTを通して日本の看護ケアに関する知識・技術の獲得と、就労に必要な日本語能力の向上が促進されるような就労研修モデルを開発することを目的とした。受入れ施設が作成している研修計画は具体性と候補者のレベルに応じた難易度の設定がなく、国家試験学習のみに焦点があてられていた。また、候補者の就労は日本人看護助手との協働が中心で、看護師から看護実践を学ぶ機会が乏しい現状であった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
EPAにより来日したインドネシア人看護師候補者の看護補助者という立場での就労期間は、国家試験の合格をめざすと同時に、日本で看護師になるための重要な準備期間である。本研究成果は、この期間のより効果的な就労研修のあり方に示唆を与えるものであり、候補者の日本の職場への適応、看護師としての就労継続、キャリア発達、日本における看護ケアの学習と実践の向上につながる。
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