居住環境が育児期の女性の健康状態に与える影響要因についての研究

• 研究課題/領域番号: 26504012
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 土地・住宅・不動産研究
• 研究機関: 帝京科学大学 (2015-2017); 東邦大学 (2014)
• 研究代表者: 富岡 由美 帝京科学大学, 医療科学部, 教授 (70305853)
• 連携研究者: 鈴木 義弘 大分大学, 理工学部, 教授 (30244156)
• 研究期間 (年度): 2014-04-01 – 2018-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2017年度)
• 配分額: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円); 2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円); 2016年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2015年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2014年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
• キーワード: 居住環境 / 育児期 / 女性 / 居住空間 / 精神健康状態 / 活動量 / GHQ28 / 健康状態 / 子育て / 住まい方

研究成果の概要

先行研究より、居住環境が育児期の女性の健康状態に影響を与えていることが明らかになっている。１次調査の結果、居住空間の広さが精神健康状態を悪化させる傾向となり、部屋数が多くなるほど健康状態が悪化する結果となった。その要因として育児・家事に伴う生活活動量が関連していると仮説を立て、居住内の生活活動量に着目し、2次調査を実施した。その結果、居住空間の広さは健康状態を悪化させ、住まいの満足度、特に同居者との人間関係（夫婦関係）や利便性の良さは健康に良い影響を与えており、1次調査を支持する結果となった。また空間の広い持家戸建、持家集合住宅の活動量は多かったが、精神健康状態には影響を与えない結果となった。