高齢・単身世帯化する地域の移動需要変化とモビリティに関する研究

• 研究課題/領域番号: 26520106
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 特設分野
• 研究分野: ネオ・ジェロントロジー
• 研究機関: 東京工業大学 (2016); 国立研究開発法人産業技術総合研究所 (2014-2015)
• 研究代表者: 堀尾 容康 東京工業大学, 大学マネジメントセンター, 教授 (70727403)
• 研究分担者: 後藤 厳寛 佐賀大学, 学内共同利用施設等, 特任准教授 (70393113) ; 岡部 明子 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 教授 (70361615)
• 研究期間 (年度): 2014-07-18 – 2017-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2016年度)
• 配分額: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円); 2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2014年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
• キーワード: モビリティ / 高齢化社会 / 単身世帯 / 買物弱者 / 医療難民 / 高齢化 / 過疎化 / 単身世帯化 / ライフスタイル / 高齢・単身世帯化 / 移動・モビリティ / 地域 / 自動運転 / エネルギー / 都市計画 / 交通工学 / 制度

研究成果の概要

急速な高齢化と過疎化・単身世帯化が進む地域社会において、「買物弱者」「医療難民」等の移動問題が顕在化し、新たな生活移動手段の確保が課題となってきている。本研究では、「老い」によって世帯構成や地域人口構造が変化することに着目し、移動需要の変化と多様化を通じ、モビリティ手段への影響を３つの地域コミュニティの分析調査を通じて明らかにした。これにより、将来のモビリティ計画検討における重要項目を明確化するとともに、今後の調査分析手法を確立した。