| 研究課題/領域番号 |
26590194
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
元兼 正浩 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (10263998)
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| 研究協力者 |
松本 真実 九州大学, 大学院
金 美連 九州大学, 大学院
孫 雪熒 九州大学, 大学院
鄭 修娟 九州大学, 大学院
原北 祥悟 九州大学, 大学院
江藤 将行 九州大学, 大学院
小林 昇光 九州大学, 大学院
木村 栞太 九州大学, 大学院
金子 研太 九州共立大学, 経済学部, 専任講師
茂見 剛 九州大学, 大学院
王 若曦 九州大学, 大学院
神保 京子 九州大学, 大学院
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2014年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 校務の情報化 / 教育の情報化 / ＳＭＡＲＴ教育 / 費用対効果 / ＩＣＴ教育 / ICT教育 / 費用効果 / 地方教育行政 / SMART教育 / 費用効果分析 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、重要な政策課題に挙げられながらも地方レベルでは整備が進んでいない「教育の情報化」施策に焦点をあて、これを先進事例である大韓民国の実態把握による比較の視点や費用対効果の観点から検討することにより、実証性の高い考察を行うことを目的とした。
当初のフィールド調査対象予定であったＸ町がICT教育の導入途中で、町長の翻意によって教育の情報化施策を中止してしまった（元兼正浩「ICT教育導入をめぐる政策手続きの課題－Ｘ町の「頓挫」事例に着目して－」『第１次報告書』所収）が、途中で方針を切り替え、若い共同研究者たちの協力により、国内外の事例を使って実証的に15本の論考を発表することができた。
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