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放射性ステンレス微粒子を含む原発汚染水の浄化をねらう磁気分離技術の研究

研究課題

研究課題/領域番号 26630377
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 金属・資源生産工学
研究機関新潟大学

研究代表者

岡 徹雄  新潟大学, 自然科学系, 教授 (40432091)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2015年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2014年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード超伝導材料・素子 / 磁性 / 水質汚濁・土壌汚染防止・浄化 / 廃棄物処理 / 反応・分離工学 / 環境負荷低減 / 磁気分離 / 高温超電導 / 浄水 / 冷凍機 / 極低温 / 磁化率 / 磁気力
研究成果の概要

放射性汚染水あるいはその周辺の環境水に対する浄水技術を開発することを目的とし、すでに大量処理された希薄な汚染水の、少量かつ清浄度の高い浄化をねらい研究開発を行った。従来の浄水処理には凝集剤が用いられるが、添加物によって放射性物質が増える欠点があり、添加物を使わない磁気分離は有効な手段である。ステンレスには環境基準がなく水中での存在は安全上の問題はないが、粒子には吸着するセシウムやステンレスに含まれるクロムの放射化は問題となる。ステンレスの多くは非磁性とされ、通常の永久磁石での回収は困難だが、歪や欠陥が導入された粒子は弱く磁性を帯びるため、強磁場によれば効率的に吸着分離ができる。

報告書

(3件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2015 2014 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] Magnetic separation technique using high temperature superconducting bulk magnets and application to plating liquid waste treatment2014

    • 著者名/発表者名
      T. Oka, H. Fukazawa, N. Yoshizawa, Y. Takayanagi, J. Ogawa, S. Fukui, T. Sato, M. Ooizumi, M. Tsujimura, K. Yokoyama,
    • 雑誌名

      J. Jpn. Soc. Powder Powder Metallurgy

      巻: 61

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] HTSバルク磁石を用いた硫酸ニッケル結晶のOGMS2015

    • 著者名/発表者名
      高柳優也,町田祥平,一重佳奈,小川純,佐藤孝雄,大泉学,岡徹雄,横山和哉,辻村盛夫,
    • 学会等名
      平成27年電気学会全国大会
    • 発表場所
      都市大学
    • 年月日
      2015-03-25
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [学会発表] Recovering Nickel Element from The Plating Waste by Magnetic Separation Technique and High Temperature Superconducting Bulk Magnets2014

    • 著者名/発表者名
      T. Oka, Y. Takayanagi, S. Machida. K. Ichiju, J. Ogawa, S. Fukui, T. Sato, M. Ooizumi, M. Tsujimura, K. Yokoyama
    • 学会等名
      5th International Forum on Magnetic Force Control
    • 発表場所
      BEIJING
    • 年月日
      2014-10-30 – 2014-10-31
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [備考] 無電解ニッケルめっき廃液からのニッケルの回収

    • URL

      http://www.istec.or.jp/

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2014-04-04   更新日: 2017-05-10  

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