認知症予防・介護予防に向けた高齢難聴者の生活支援プログラムの開発

• 研究課題/領域番号: 26671018
• 研究種目: 挑戦的萌芽研究
• 配分区分: 基金
• 研究分野: 高齢看護学
• 研究機関: 大阪市立大学
• 研究代表者: 佐々木 八千代 大阪市立大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (10382243)
• 研究分担者: 白井 みどり 大阪市立大学, 大学院看護学研究科, 教授 (30275151)
• 研究期間 (年度): 2014-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円); 2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2014年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
• キーワード: 地域在住高齢者 / 認知機能 / 聴力 / 介護予防 / 高齢者 / 難聴 / 認知症予防

研究成果の概要

地域で生活する高齢者の認知機能と聴力との関連を検討するために、コホート研究を実施した。都市部の介護予防デイサービスに通所する要支援高齢者を対象にした調査でも、離島の高齢者を対象にした調査でも、ベースライン調査および追跡1年後において、聴力と認知機能低下には有意な関連が認められなかった（性年齢調整）。さらに、離島ではベースライン調査で中重度難聴高齢者を抽出し、生活状況に関する訪問調査を実施した。対象者は、認知機能低下を認めるが、聴力低下による生活困難感などの訴えは少なく、また、インフォーマルサポートを授受しながら生活していた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究の対象者はデイケアや認知機能検査などの調査に参加するなど、健康意識が高い高齢者であると推測され、健康意識の高い難聴高齢者はさまざまな活動に参加することで、認知機能を維持できる可能性が示唆された。
また、補聴器調整などのサービスにアクセスしにくい離島における難聴高齢者の生活に焦点を当てた研究は少なく、本研究では、ソーシャルキャピタルと中重度難聴高齢者の生活困難感との関連が示唆されたため、都市部を含め、さらなる研究結果の蓄積が必要である。