研究課題/領域番号 |
26750325
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
応用健康科学
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研究機関 | 順天堂大学 |
研究代表者 |
池畑 亜由美 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 非常勤助教 (50317492)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2014年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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キーワード | 女性アスリート / 身体・生理的課題 / 健康教育プログラム / e-learning |
研究実績の概要 |
近年、女性アスリートの活躍が注目されているが、女性には特有の身体・生理的特徴があること、また競技に関わり続けながらのライフイベントへの対応等、直面しやすい身体・生理的、心理・社会的課題が存在している。これらに対応しながらパフォーマンスを向上させ、競技を継続していくためには、的確な知識と情報を提供する体系的な健康教育プログラムの開発が求められる 本研究では、女子大学生アスリートを対象に、身体・生理的側面の自己健康管理能力向上やライフプランに関する意識変容を目的とした介入調査研究を行い、個々の健康に対する行動・意識変容やその効果を検証することで、「女性アスリート教育プログラム」を開発することを目的とした。 平成26年度は、まず女性スポーツ先進国といわれている、アメリカのスポーツ関係団体に協力を依頼し、女性アスリート教育に対する取組や効果について聞き取り調査を実施した。この聞き取り調査から、アメリカでは大学ごとに女性アスリートの三主徴をサポートする体制が整っており、サポートスタッフ(医師、コーチ、栄養士、カウンセラー等)が情報を共有し、随時アスリートをサポートするとともに指導に当たっている現状が明らかとなった。また、女性アスリートの抱える身体・生理的課題、心理社会的課題については、過去の聞き取り調査の内容を精査した。こうした「女性アスリートを取り巻く課題抽出を目的としたアンケート調査」と「女性スポーツ先進国の女性アスリート教育に関する聞き取り調査」の結果を分析し、特に女性アスリートに必要だとされている、身体・生理的分野を中心とした、我国独自の女性アスリート健康教育プログラムとしてeーlearningの開発を試みた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度実施予定であった、女性アスリートを取り巻く課題抽出の調査は、過去に行った調査を見直すことであらためで課題を洗い出し、女性アスリートの身体生理的課題に知識と意識の低さが指摘でき、またそれに対する具体的な対策等が見当たらないことを明らかにした。女性スポーツ先進国への聞き取り調査は、アメリカのUCLAに出向き、女性アスリートの三主徴に明るいDr.Nattive氏にインタビューを実施した。その中で女性アスリートのコンディション管理に必要であるのは、彼女たち自身が自身の身体に興味を持つこと、医師、栄養士、臨床心理士、コーチングスタッフらがごループでサポートする体制をとること、教育をしていくことの三つであった。これらの結果を踏まえ、女性アスリートの健康教育プログラム案としてe-learningの作成までこぎつけた。これは、有識者からは高い評価を得ており、研究は予定通り進行しているといえる。このe-learningの有効性を証明するための介入研究は、平成27年度に実施予定であるが、被験者の選定や日程調整などで困難な面もあるため、目標サンプル数の確保にままだ満たない。しかしすでに調査協力の内諾を得ている団体もあるので、現段階では研究遂行の送れは見られていないといえる。
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今後の研究の推進方策 |
平成27年度に調査予定の女性スポーツ先進国への聞き取り調査は、現在、イギリスを対象国とし、調査内容の検討とアポイントのタイミングを検討している段階である。引き続き慎重に調査準備を進めていき、今後のプログラム作成に生かしたい。 女性アスリートの健康教育プログラム(e-learning)の効果測定を目的とする介入研究の実施についてであるが、e-learningは被験者が各々のスマートフォンやパソコンを使用し、それぞれのタイミングで履修するため、実際の実施コントロールが難しいことが課題である。課題に対する対応としては、被験者への介入度合いとその方法の検討があげられる。これまでに事前調査として50名程度の被験者を対象に実施した調査結果を踏まえ、 本調査では、①メールにより定期的な介入。②コーチングスタッフの協力を得たうえで定期的に進捗を確認する、という方法を用い、健康意識、行動に変化がみられるよう、積極的にe-learningを活用したプログラム作成を試みていく。年内には介入調査を終了し、結果の分析、プログラムの効果についてのまとめの作業にスムーズに移行できるよう計画的に調査を進めていく。
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次年度使用額の使用計画 |
本年度は、海外への調査を1回とすること、人件費を調整することとしたい。
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