研究課題/領域番号 |
26770181
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
日本語教育
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研究機関 | 神戸大学 |
研究代表者 |
川上 尚恵 神戸大学, 国際教育総合センター, 講師 (60507713)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2014年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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キーワード | 日本語教育史 / 政策 / 日本語教育 / 留学生 / 技術研修生 / 戦後 / 釘本久春 / ハワイ / 日本語教科書 / 短期間 / 実用 / 留学生教育 / 政策・制度 / 問題 |
研究成果の概要 |
本研究では、戦後1945年~70年代頃までの日本語教育を対象とし、政策と教育実践の関連性を視野に入れながら、当時の日本語教育の位置づけ及び教育改善の諸取り組みについて考察した。 具体的には、(1)留学生及び技術研修生受け入れ政策とその問題点を留学生教育の観点から整理・考察し、(2)留学生に対する日本語教育の政策と実践について明らかにし、(3)技術研修生に対する日本語教育の実践について先駆的な組織を例に考察を加えた。また、(4)戦後の日本語教育政策を担った人物に焦点をあて、政策への考察も行った。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果から以下の2点において、学術的・社会的意義が見いだせる。 現在の日本語教育を支える組織や政策は、戦後初期に開始され、特に留学生と技術研修生受入れの開始・拡大とともに「発展」してきた。戦後初期の日本語教育の特質を解明することで、留学生や外国人労働者政策が拡大する現在への示唆を得られたと考える。 また、日本語教育史研究においては、これまで戦前と戦後に連続性が見られるという共通理解があるものの、その個別立証的作業は積み重ねていく必要がある。本研究では、戦後の政策という時代全体を視野に入れた包括的な研究を行ない、連続性が戦後の日本語教育全体を貫く性質を持っていることを実証的に明らかにした。
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