研究課題/領域番号 |
26770233
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
日本史
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研究機関 | 大島商船高等専門学校 |
研究代表者 |
田口 由香 大島商船高等専門学校, その他部局等, 准教授 (00390500)
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研究協力者 |
三宅 紹宣 広島大学, 名誉教授
ピーター コーニッキー ケンブリッジ大学, 名誉教授
小山 騰 ケンブリッジ大学, 図書館, 前日本部長
山崎 一郎 山口県文書館, 専門研究員
レベッカ クレメンツ 英国ダラム大学, 日本学科, 講師
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2014年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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キーワード | 日本史 / 近現代史 / 明治維新史 / 日英関係史 / 長州藩 / イギリス / 自由貿易帝国主義 |
研究成果の概要 |
本研究では、幕末期の国際関係として、貿易政策を視点としたイギリスと長州藩の関係を段階的に解明した。1864年下関戦争段階では、英国首相パーマストンらが後進国に対する市場開拓の不可避な段階として下関戦争を位置づけたこと。1865年第二次長州出兵段階では、英公使パークスが長州出兵を貿易利益の障害と考え、幕府と長州藩に和解を勧告して内乱回避を模索し、さらに自由貿易拡大のため条約勅許獲得を目指したこと。1866年幕長戦争段階では、パークスが中立を示ながら幕府と長州藩の立場を対等に位置づけ、戦況を観察して今後イギリスにとって自由貿易拡大が可能になる政権掌握の力がある方を見定めようとしたことを解明した。
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