| 研究課題/領域番号 |
26780340
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
社会心理学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
菅原 育子 東京大学, 高齢社会総合研究機構, 特任講師 (10509821)
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| 研究期間 (年度) |
2015-03-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2014年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 社会参加 / 主観的well-being / コミュニティ感覚 / ソーシャル・サポート / 近隣関係 / ソーシャル・サポート・ネットワーク |
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| 研究成果の概要 |
居住地域における社会活動への参加が個人の主観的well-beingに結びつく心理社会的メカニズムを明らかにすることを目的に、既存データの二次分析、首都圏近郊の約3000人の住宅地におけるアンケート調査、地域活動参加者や活動リーダー等へのインタビュー調査を実施した。近隣住民とのつながりが地域活動への参加を高め、参加がコミュニティ意識を介してwell-beingにつながるというモデルを提唱した。主観的well-beingへの効果は特に高齢、健康や経済的に制限のある人で大きい一方で、若年壮年層では地域行事等への参加がコミュニティ感覚を高め、well-beingに関連することが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
私たちが暮らす地域の役割が昨今改めて注目されている。しかし特に都市部において居住地域への参加や関心はそれほど高くなく、それは人々の持つ不安感や孤独感などとも深く関わっていると考えられる。本研究は、住民が地域と関わり、関心を持つ過程、そしてそれらがwell-beingにつながる過程を、実証データに基づき検討したものである。
結果から、特に高齢者、身体や経済面に困難の抱える層において、居住地域が特に重要であることが明らかになった。本研究の結果は、社会参加とwell-beingをつなぐプロセスを学術的に明らかにするのみならず、地域活動の実践において特に留意すべき層の特定に貢献するものである。
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