| 研究課題/領域番号 |
26780482
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 東京大学 (2015-2020)
立教大学 (2014) |
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研究代表者 |
森 いづみ 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (30709548)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 学力格差 / 学校間格差 / 社会階層 / 私立学校 / 教育の効果 / 傾向スコア / 国際比較 / TIMSS / 学力 / 階層 / 水準 / 格差 / 日本 / 公立学校 / 国際学力調査データ / 東アジア / 学校外教育 / 国・私立中学 / 進学期待 / 自己効力感 / PISA / 社会経済的地位 / 学校効果 / 傾向スコアマッチング / マルチレベルモデル / 日本：韓国：台湾 / 教育システム / 教育政策 |
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| 研究成果の概要 |
現代日本の学力格差を理解する上では、一時点や数年間の変化を見ることに加えて、一定の長いスパンで事象を理解し、かつ国際比較を交えながら家庭背景や学校環境の影響を検討することが必要である。TIMSSをはじめとする国際学力調査を用いた分析の結果、日本では家庭の社会経済的背景による学力や学習意欲の階層間格差はこの20年ほどの間に拡大傾向にあることが分かった。その中で、学校には必然的に家庭由来の格差が持ち込まれているが、日本の義務教育段階の公立学校は国際的に見た場合、相対的には学校間格差の小ささや標準化された処遇を通じて、そうした格差の一層の拡大を押しとどめる役割を担っている可能性も示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年、学力格差や教育格差に関する優れた研究成果が多く発表される中で、家庭の影響と学校の影響を切り離して論じる試みはいまだ多くない。本研究では経年変化や国際比較、因果効果の分析などを通じて、日本の教育制度や家庭の教育への関与が生徒の学力や教育意識に与える影響を明らかにしてきた。かつての高度経済成長にともなう教育拡大期やその後の中等教育大衆化の時期を経て、非正規雇用の増大など以前とは異なる社会状況下にある現在、不利な状況にある生徒がさらに苦境に立つことを避けるためにも、海外の政策等も参考にしながら、日本でも「平等」な介入以上に積極的な格差縮小に向けた取り組みを進めることの必要性が示唆された。
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