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大動物における滑膜幹細胞集合体移植による関節軟骨再生

研究課題

研究課題/領域番号 26861173
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 整形外科学
研究機関東京医科歯科大学

研究代表者

中村 智祐  東京医科歯科大学, 医学部附属病院, 非常勤講師 (90725201)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2014年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード滑膜幹細胞 / 集合体 / 関節軟骨再生
研究成果の概要

滑膜幹細胞は関節軟骨再生の有用な細胞源になりうる。新たな移植方法として滑膜幹細胞集合体移植の有用性をヒトに近い大動物であるマイクロミニピッグで検討した。
マイクロミニピッグ由来の滑膜幹細胞は良好なコロニー形成能、増殖能、多分化能を有した。作成した集合体は直径1㎜程度で、鑷子で容易に骨軟骨欠損部に移植可能であった。移植後12週において、肉眼、組織スコアともに移植群が対照群よりも良好な軟骨再生が得られた。またMRIを用いて再生軟骨の質が対照群よりも移植群でより正常軟骨に近いことを確認した。
この成果により、従来法より効率の良い滑膜幹細胞移植が可能で、成績向上に貢献できる可能性がある。

報告書

(4件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2016 2015

すべて 雑誌論文 (3件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Transplantation of autologous synovial mesenchymal stem cells promotes meniscus regeneration in aged primates.2016

    • 著者名/発表者名
      Kondo S, Muneta T, Nakagawa Y, Koga H, Watanabe T, Tsuji K, Sotome S, Okawa A, Kiuchi S, Ono H, Mizuno M, Sekiya I
    • 雑誌名

      J Orthop Res

      巻: in press 号: 6 ページ: 1274-1282

    • DOI

      10.1002/jor.23211

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [雑誌論文] 再生医学による関節軟骨疾患治療の展望2016

    • 著者名/発表者名
      関矢一郎
    • 雑誌名

      BIO Clinica

      巻: 31 ページ: 1150-1154

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [雑誌論文] 関節軟骨損傷に対する滑膜幹細胞を用いた軟骨再生医療2016

    • 著者名/発表者名
      堀江 雅史, 関矢 一郎
    • 雑誌名

      カレントテラピー

      巻: 34 ページ: 997-1002

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 滑膜幹細胞による軟骨・半月板を対象とした再生医療2016

    • 著者名/発表者名
      関矢一郎、古賀英之、堀江雅史、小田邉浩二、中村智祐、中川裕介、大関信武、片野尚子、水野満、大川淳、宗田大
    • 学会等名
      日本整形外科学会学術総会
    • 発表場所
      パシフィコ横浜(神奈川県横浜市)
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 自家滑膜幹細胞集合体移植は軟骨再生を促進する-ピッグにおける検討-2015

    • 著者名/発表者名
      近藤伸平 宗田大 中川裕介 中村智祐 辻邦和 関矢一郎
    • 学会等名
      第30回 日本整形外科学会基礎学術集会
    • 発表場所
      富山国際会議場
    • 年月日
      2015-10-22
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2018-03-22  

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