保護者及び医療・福祉従事者への知識普及による乳幼児突然死症候群の抑制に関する研究

• 研究課題/領域番号: 26861928
• 研究種目: 若手研究(B)
• 配分区分: 基金
• 研究分野: 生涯発達看護学
• 研究機関: 北海道科学大学
• 研究代表者: 市川 正人 北海道科学大学, 保健医療学部, 准教授 (20513873)
• 研究期間 (年度): 2014-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円); 2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
• キーワード: 乳幼児突然死症候群 / 育児支援 / 公衆衛生 / 看護学 / 北海道

研究成果の概要

本研究の目的は、乳幼児突然死症候群(SIDS)の死亡率が全国平均の2倍以上と高値である北海道において、保護者と医療・福祉従事者双方に知識を普及させ、SIDS死亡率の抑制を図ることである。札幌市をはじめ、北海道内の主要都市で、SIDSに関する知識の普及キャンペーンを実施した。その後、対象者に対しSIDSの知識を問う調査を実施した。調査結果については現在分析中であり、その結果を本研究の成果として2019年度以降に公表予定である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は、乳幼児突然死症候群(SIDS)の死亡率が全国平均の2倍以上と高い北海道において、保護者と医療・福祉従事者双方に知識を普及させ、SIDS死亡率の抑制を図ることである。2014年に札幌市で開催したSIDSオープンフォーラムでは、参加者の約半数が一般市民および学生であり、参加者の大多数が「期待通り」もしくはそれ以上の満足度であった。一方、この5年余りでICT(情報通信技術)を取り巻く環境は一変し、各世帯のPC保有率よりスマートフォンの保有率が上回った。こうした環境の変化を踏まて、よりタイムリーに正確な情報を、保護者に提供していくシステムを作ることが今後の課題である。