| 研究課題/領域番号 |
26870020
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経営学
金融・ファイナンス
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| 研究機関 | 神戸大学 (2015-2016)
昭和女子大学 (2014) |
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研究代表者 |
保田 隆明 神戸大学, 大学院経営学研究科, 准教授 (90581546)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 配当 / 自社株買い / 株主構成 / ペイアウト / コーポレートガバナンス / 機関投資家 / 株式保有割合 / 顧客効果 / 所有構造 / 株主還元 |
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| 研究成果の概要 |
機関投資家の株式保有比率とペイアウト政策の関係性について実証分析を行った。結果は2点にまとめられる。まず、機関投資家を国内系、海外系に分けると、海外機関投資家の持分割合が高い企業では配当に積極的であり、国内機関投資家の持分割合が高い企業では自社株買いに積極的である。2点目は、機関投資家の投資ホライズンが企業のペイアウト政策に影響を与えている可能性を見出したことである。具体的には投資ホライズンの長い（短い）機関投資家の保有割合が高い企業では配当（自社株買い）に積極的となる。これらは、自社株買いにおける逆選択問題と希薄化コストを敬遠する株主の意向を企業側が汲んだ顧客効果による結果だと示唆される。
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