| 研究課題/領域番号 |
26870164
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
都市計画・建築計画
環境農学(含ランドスケープ科学)
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
飯田 晶子 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 特任講師 (90700930)
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| 研究協力者 |
乃田 啓吾
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | パラオ / 土地利用 / 都市化 / 気候リスク / 将来シナリオ / 気候変動リスク / 流域 / 気候変動 / 土砂流出 / シナリオ / 島嶼 / ランドスケープ / 災害リスク / 気候変動適応型社会 |
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| 研究成果の概要 |
太平洋島嶼における気候変動適応型社会の形成に向けたランドスケープ計画論の構築を目的として研究を行った。具体的には、パラオを事例に、洪水や渇水等の気候リスクと過去から現在までの土地利用変化との関係性を実証的に解明した上で、望ましい将来的な土地利用のあり方を考察した。その結果、当該地域の気候リスクの増大は、海面上昇や降雨量といった気候そのものの変化よりも、むしろ人口動態や土地利用変化等の社会的要因によってもたらされていることが明らかとなった。さらに、将来的な気候リスクの低減のためには、都市部への過度な人口集中を防ぎ、自然立地的特性を考慮した適切な土地利用規制を行うことが重要であることが示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
太平洋島嶼における将来的な気候リスクについて扱った既往研究は数多く、政府機関等も積極的な対策の必要性を感じている。しかし、議論の中心は将来の気候変化とそれによるリスク向上にあり、人口動態や土地利用変化といった社会的要因がどの程度気候リスクに影響するかという点については、ほとんど研究が行われてこなかった。本研究の学術的意義は、太平洋島嶼において気候変動への適応策を考える上では、人口の分布や土地利用のパターンといった気候リスクを高め得る社会的要因を制御することが極めて重要であるこを実証的に明らかにした点、及びその具体的方策として自然立地的特性を考慮した土地利用規制が有効であることを示した点にある。
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