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高校生のための子宮頸がん予防教育プログラムの開発と普及のためのネットワーク構築

研究課題

研究課題/領域番号 26870469
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 応用健康科学
地域看護学
研究機関宮城大学 (2015-2018)
山形県立保健医療大学 (2014)

研究代表者

志田 淳子  宮城大学, 看護学群(部), 講師 (30530654)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード子宮頸がん / がん教育 / リプロダクティブヘルス・ライツ / 教育プログラム / 子宮頸がん予防 / 高校生 / 行動意図
研究成果の概要

高校生のための子宮頸がん予防教育プログラム(以下,プログラム)を開発した。その結果,プログラムは男女ともに子宮頸がん予防に必要な知識と態度の獲得に有効であり,保健の授業や特別授業に適用可能であることが示された。一方,子宮頸がん予防にはプログラムの普及のみならず,他の年代への啓発が重要であることも明らかになった。そこで計画を修正し,思春期~青年期の女性が子宮頸がんをはじめとする婦人科疾患の理解を深め,必要に応じて婦人科を受診する適切な保健行動に繋げるためのプロジェクトを行った。具体的には,パンフレットやパネルの作成,展示,トイレを活用したプロモーションであり,モデル施設において展開した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

現在,学校におけるがん教育の重要性が高まっている。教育プログラムでは,子宮頸がんを中心にがんの基本を扱い,恐怖心をあおることなくがんを正しく理解することを目指した。ならびに,リプロダクティブヘルス・ライツの観点から,性別を問わずに必要な知識,態度を身につけることを目指したことも特長である。
本研究では教育プログラムの実施,有効性の検証を通して,プログラムの一定の効果,および高校の保健や特別授業への適用可能性を確認した。以上のことから,生涯に渡る健康の基盤を形成するプログラムとして学術的,社会的な意義を有すると考える。

報告書

(6件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019 2018 その他

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 1件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] Short-Term Efficacy of the Educational Program to Enhance Behavioral Intentions to Prevent Cervical Cancer among Japanese Female High School Students2019

    • 著者名/発表者名
      Junko Shida
    • 雑誌名

      School Health

      巻: 15 ページ: 11-24

    • NAID

      130007665694

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] Behavioral intention to prevent cervical cancer and related factors among female high school students in Japan.2018

    • 著者名/発表者名
      Junko SHIDA, Kayoko KUWANA, Kazuko TAKAHASHI
    • 雑誌名

      Japan Journal of Nursing Science

      巻: - 号: 4 ページ: 1-14

    • DOI

      10.1111/jjns.12205

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [備考] Education key to cervical cancer prevention

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2020-03-30  

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