| 研究課題/領域番号 |
26870530
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
疫学・予防医学
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 自治医科大学 |
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研究代表者 |
小川 真規 自治医科大学, 医学部, 准教授 (70525451)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2014年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 感染症対策 / 海外派遣 / 産業医 / 海外派遣労働者 / ワクチン / 感染症 |
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| 研究成果の概要 |
途上国に派遣経験のある会社員への調査で、自社の感染症対策への満足度に与える要因で、事前教育の有無、現地医療機関の情報提供の有無、相談窓口の情報提供の有無に有意差を認めた。事前教育の理解度では、年齢による差は認めず、理解度と役立ち度との間に関連を認めた。
一方、指導する立場の産業医は、事前教育、現地情報、相談窓口情報は教育、周知すべきであるとの認識度は高いが、実際行うとなると途上国派遣前の労働者への相談経験の有無によらず、大半に自信がないことが伺えた。今後海外派遣労働者が増加すると予想され、健康管理の面でサポートする産業医は一般的な感染症の知識のみならず、渡航医学についての知識も必要と思われた。
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