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モバイルエージェントのデバッグ手法に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 26880015
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分補助金
研究分野 情報ネットワーク
研究機関鳥取大学

研究代表者

東野 正幸  鳥取大学, 産学・地域連携推進機構, プロジェクト研究員 (70736090)

研究期間 (年度) 2014-08-29 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2014年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードモバイルエージェント / 分散システム / デバッガ
研究実績の概要

本研究はモバイルエージェントのデバッグの困難性を軽減するシステムの構築を目的としている。モバイルエージェントとはネットワークに接続された計算機間を移動できる自律的なソフトウェア部品である。モバイルエージェントは、自律的に計算機間を移動可能であることから、自律性に基づいた柔軟なシステム構築が可能となる反面、ネットワークやソフトウェアの規模が大きくなるにつれて、どの計算機でどのような処理を行っているのかを把握すること難しくなり、バグの原因特定が困難となる課題がある。
当該年度では、モバイルエージェントのバグ原因の特定を支援することを目的として、モバイルエージェントの軽量化と、モバイルエージェントに関連する様々なパラメータを組み合わせてシステム内からバグの疑いのあるモバイルエージェントを検索を行うシステムの構築を検討した。
モバイルエージェントの軽量化に関して、モバイルエージェントは移動時にプログラムコードを持ち運ぶことから通信量や移動時間が増加し、そのオーバーヘッドが大きくなる場合がある。デバッグが困難となる環境、すなわちソフトウェアとネットワークの規模が大きい環境においては、モバイルエージェントのデバッグ時に必要な情報を収集する際にも、このオーバーヘッドがデバッグの効率上の問題となる。そこで、モバイルエージェントの移動時の通信量の削減手法を提案し、その効果を確かめた。
また、モバイルエージェントが持つ特有の性質である移動性に着目して、モバイルエージェントの検索に必要となるパラメータを検討し、そのパラメータを用いて大規模なネットワーク内から効果的かつロバストに当該モバイルエージェントを見つけ出すための通信プロトコルの課題を分析した。また、提案デバッガのテストベッドとして、モバイルエージェントを用いた分散型e-Learningシステムなどの具体的なアプリケーションの試作を進めた。

現在までの達成度 (段落)

26年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

26年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(1件)
  • 2014 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2015 2014

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] GAPを用いたキャッシュによるエージェントの同時集中移動時における通信量の削減2014

    • 著者名/発表者名
      東野 正幸、高橋 健一、川村 尚生、菅原 一孔
    • 雑誌名

      コンピュータ ソフトウェア

      巻: 31 号: 3 ページ: 3_168-3_177

    • DOI

      10.11309/jssst.31.3_168

    • NAID

      130004688276

    • ISSN
      0289-6540
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 教育機関における授業利用を想定した分散型e-Learningシステムの検討と性能評価2015

    • 著者名/発表者名
      東野 正幸、嶽 広一、高橋 健一、川村 尚生、菅原 一孔
    • 学会等名
      情報処理学会第77回全国大会
    • 発表場所
      京都大学
    • 年月日
      2015-03-19
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [学会発表] モバイルエージェントの検索機能の検討2015

    • 著者名/発表者名
      東野 正幸、灘本 拓、高橋 健一、川村 尚生、菅原 一孔
    • 学会等名
      情報処理学会第77回全国大会
    • 発表場所
      京都大学
    • 年月日
      2015-03-17
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書

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公開日: 2014-09-09   更新日: 2016-06-01  

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