| 研究課題/領域番号 |
26882054
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
社会システム工学・安全システム
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| 研究機関 | 関西大学 |
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研究代表者 |
近藤 誠司 関西大学, 社会安全学部, 准教授 (60734069)
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| 研究期間 (年度) |
2014-08-29 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 災害情報 / 災害報道 / リアリティ / マスメディア / ローカルメディア / 東日本大震災 / 南海トラフ巨大地震 / アクションリサーチ / ローカリティ / アーティファクト / 地域防災 / 津波避難 |
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| 研究成果の概要 |
この研究のねらいは、巨大災害に備える必要性が高まっている日本社会において、地域防災に資する災害報道のありかたを再検討することにある。そのために、メディアを単なる「情報の伝え手」から「共にコトを為す関係当事者」の立場にシフトチェンジすることの効果を考察することにした。
防災活動に取り組んでいる地域コミュニティに２年間通い、共同実践をおこなった結果、神戸市長田区真陽地区においては、小学校の校内放送といったローカルなメディアや、住民と大学の手で作出した地域限定の防災カレンダーといったミクロなメディアなどが、人々の防災意識を高め、災害報道の内容を変革するポテンシャルを有していることが示された。
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