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太平洋地域における国際経済摩擦の研究

研究課題

研究課題/領域番号 58410014
研究種目

一般研究(A)

配分区分補助金
研究分野 経済事情及び政策学
研究機関名古屋大学

研究代表者

飯田 経夫  名古屋大学, 経, 教授 (70022449)

研究期間 (年度) 1983 – 1985
研究課題ステータス 完了 (1985年度)
配分額 *注記
10,000千円 (直接経費: 10,000千円)
1985年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1984年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
1983年度: 5,300千円 (直接経費: 5,300千円)
キーワード国際経済摩擦 / 貿易摩擦 / 技術摩擦 / 技術移転
研究概要

この研究は、昭和58年より3年間にわたって行われてきたものである。
近年「太平洋の時代」の到来と言われている。確かに、この地域には先進国・発展途上国とも、ダイナミックな経済が多い。しかし反面それだけに、それらの相互依存・相互交流に際して、種々の摩擦・軋轢も生じやすい。日米貿易摩擦はその典型例であり、日本が途上国に対して行う技術移転にもスムーズには行かない側面が多てある。3年間にわたるこの共同研究は、こうした諸摩擦に焦点を絞り、経済学・経営学の両立場からできるかぎり多面的なアプローチを試みたものである。問題は大きいから、網羅的な分析を行ったとはいいがたいが、予想以上の成果を挙げ得たものと考えている。
具体的には、この3年間原則として毎月1回の定期的な研究会を行ってきたのに加えて、国際経済摩擦をテーマとするシンポジウム及びセミナーを各々2回ずつ開催し、研究分担者の研究報告並びに外部の研究者も数多く招いて互いに活発な意見交換をした。
この研究を進めるに当たり、我々が研究の本拠を名古屋大学経済学部附属経済構造分析資料センターに置いたことは、大きなプラスであった。とりわけ、同センターが国内外から招致した客員研究員との共同研究・討論の成果は、報告書の各研究の随所に有効に生かされている。
昭和61年4月より、同センターは拡充・改組され、経済構造研究センターとして再発足する。我々もこの研究成果を土台にして、想を新たに「太平洋の時代」の研究を21世紀に向けて進める所存である。

報告書

(1件)
  • 1985 研究成果報告書概要
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 小川英次: "FAの経済学" 日刊工業新聞社, (1984)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1985 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 岸田民樹: "経営組織と環境適応" 三嶺書房, (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1985 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 奥村隆平: "変動為替相場制の理論" 名古屋大学経済学会, (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1985 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tsuneo Iida: "International Economic Conflicts and Japan" INTERNATIONAL ECONOMIC CONFLICT DISCUSSION PAPER. vol.22. (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1985 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tsuneo Iida: "What is Really Unique about the Japanese Economy?" INTERNATIONAL ECONOMIC CONFLICT DISCUSSION PAPER. vol.23. (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1985 研究成果報告書概要

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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