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非皆伐施業林に適する集材機の機構についての基礎研究

研究課題

研究課題/領域番号 59460185
研究種目

一般研究(B)

配分区分補助金
研究分野 林学
研究機関京都大学

研究代表者

佐々木 功  京大, 農学部, 教授 (10026403)

研究分担者 酒井 徹朗  京都大学, 農学部, 助手 (10101247)
古谷 士郎  京都大学, 農学部, 助手 (10022063)
瀧本 義彦  京都大学, 農学部, 助手 (40026406)
藤井 禧雄  京都大学, 農学部, 助教授 (00026634)
神崎 康一  鳥取大学, 農学部, 教授 (20026404)
研究期間 (年度) 1984 – 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
6,600千円 (直接経費: 6,600千円)
1986年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1985年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1984年度: 3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
キーワード集材機 / 非皆伐 / インターロック機構 / 動力回生
研究概要

3支点集材架線用集材機の自動制御プログラを作成し、実搬送作業実験を行い、一応実用に耐えられる目止がついた。また本機のインターロック機構の性能について、そのインターロック率(回生動力/巻き上げ動力)について測定した結果、搬送重量に関係なく0.4〜0.6であり、5秒間の最大エンジンの実質出力に対する比は2倍以下である。
非皆伐施業に適した搬出法のうち、単線循環式集材では索の配置により、大きな制動力(あるいは巻込み動力)が必要であり、作業効率向上の為には運転操作のリモコン化が必要である。運転操作は簡単な動作の繰返しである。フォーリングブロック式集材では集材機操作の種類が多く、クラッチ、ブレーキによるドラム回転操作を空気圧・油圧等で簡素化すること、索の張り合いを前提とするのでインターロック機構を具備することが必要である。主索がなく架設が容易なランニングスカイライン方式においてはインターロック機構をもつ集材機では運転操作は容易であるが、搬送速度が遅いこと欠点であることがわかった。
今後はこれらの成果をもとに、道路と架線集材の区分、集材架線における省エネルギーと作業の自由度の問題について研究してゆきたい。

報告書

(1件)
  • 1986 研究成果報告書概要
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 神崎康一 他: 広葉樹研究. 3. 133-143 (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 神崎康一 他: 広葉樹研究. 3. 1-13 (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 神崎康一 他: 日本林学会誌. 65. 57-66 (1983)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] KANZAKI,Kouichi: "An Electronic Operating System for Triangular Running Skyline (TRS)." HARDWOOD RESEARCH. No. 3. 133-143 (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] KANZAKI, Kouichi: "A Result of Selective Cut Operation in Hardwood Forest Utilizing Triangular Skyline System (TRS)." HARDWOOD RESEARCH. No. 3. 1-13 (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] KANZAKI, Kouichi: "Studies on a Cable Crane with Three Supports ( <VI> )." Journal of The Japanese Forestry Society.65. 57-66 (1983)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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