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非侵襲的血管粘弾性特性測定装置の開発

研究課題

研究課題/領域番号 59870031
研究種目

試験研究

配分区分補助金
研究分野 循環器内科学
研究機関北海道大学

研究代表者

安田 寿一  北海道大学, 医, 教授 (20010126)

研究期間 (年度) 1984 – 1985
研究課題ステータス 完了 (1985年度)
配分額 *注記
6,400千円 (直接経費: 6,400千円)
1985年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1984年度: 5,800千円 (直接経費: 5,800千円)
キーワード弾性特性 / 粘弾性特性 / 非侵襲的計測 / 超音波計測 / 大動脈硬化 / 動脈硬化
研究概要

本研究は、従来計測不可能であった深部大動脈をも含めた動脈血管の局所的粘弾性特性の非侵襲的高精度計測装置の試作ならびに本装置の臨床応用を試みることを目的とした。開発した超音波微小変位計は、リニア走査式超音波スキャナーと、ディジタル式位相追従機構、管径および管径変化を算出するアナログ式変位算出部、の3部から構成され、測定精度は、拍動性径変化に相当する変位に関しては【10^(-5)】mm、平均径に相当する距離に関しては約0.5mmであり、非侵襲的に十分な測定精度で局所的弾性特性の計測が可能である。健常者61例の腹部大動脈の圧力弾性係数Epの平均は 若年群0.99±0.34×【10^6】dyne/【cm^2】(mean±S.D.)、中年群1.55±0.68×【10^6】dyne/【cm^2】、老年群3.80±2.05×【10^6】dyne/【cm^2】で、加齢と共にP<0.001で有意の正の相関を有して増加した。同一の年齢分布を有する冠動脈疾患患者32名(40歳〜60歳)と健常者42名(40歳〜60歳)を比較すると、冠動脈疾患群の腹部大動脈のEp値は、1.83±0.75×【10^6】dyne/【cm^2】と正常群のEp値0.99±0.27×【10^6】dyne/【cm^2】に比べ有意に上昇(P<0.001)しており、冠動脈疾患患者では大動脈の硬化性変化の進行の強いことが認められた。血中脂質との関係は、冠動脈疾患群では、Epと血中総コレステロールとの間には有意の正の相関(P<0.01)が認められた。大動脈の硬化性変化には脂質の影響が認められ、大動脈の硬化にも冠動脈硬化と同様の促進因子の存在が示唆された。さらにカテ先型圧力トランスデュサーを併用して直接動脈圧の測定を行うことにより、粘性特性を含めたより精密な血管壁運動の力学的解析が、ヒト生体内の非開胸非開腹下で可能であり、Voigt modelを用いた解析により、粘性位相差(φ)0.087±0.036radin、粘性係数(η)2.34±1.30×【10^4】dyne・s/【cm^2】、loss・modulus(ηω) 1.83±1.01×【10^5】dyne/【cm^2】、Ep 2.02±0.68×【10^6】dyne/【cm^2】が得られた。

報告書

(1件)
  • 1985 研究成果報告書概要
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 北海道医学雑誌. 60-5. (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1985 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Cardiovascular Research. 20-3. (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1985 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Atherosclerosis. submitted. (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1985 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Cardiovascular Research. 20:3. (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1985 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] The Hokkaido Journal of Medical Science. 61:5. (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1985 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Atherosclerosis. (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1985 研究成果報告書概要

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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