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日本海中部地震津波の発生・増幅機構と破壊力

研究課題

研究課題/領域番号 60020009
研究種目

自然災害特別研究

配分区分補助金
研究機関東北大学

研究代表者

首藤 伸夫  東北大, 工学部, 教授 (90055137)

研究分担者 渡辺 晃  東京大学, 工学部, 教授 (80011138)
酒井 哲郎  京都大学, 工学部, 教授 (30026182)
宇多 高明  建設省, 土木研究所, 室長
阿部 勝征  東京大学, 地震研究所, 助教授 (40002175)
平沢 朋郎  東北大学, 理学部, 教授 (80011568)
研究期間 (年度) 1985 – 1987
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
34,900千円 (直接経費: 34,900千円)
1986年度: 16,900千円 (直接経費: 16,900千円)
1985年度: 18,000千円 (直接経費: 18,000千円)
キーワード津波 / 地震断層運動 / 津波初期波形 / 数値計算 / エッジボア / ソリトン / 津波波力
研究概要

1)地震断層運動の特性:強震動継続時間の方位依存性から、断層長さと破壊の伝播方向を推定する新方法を開発した。日本海中部地震時の比較的大きな余震震源を、遠地での中周期P波及び長周期SH波から精密に決定した。これらの手法は他の地震にも適用され、良い結果を与えた。
2)海底地盤変動と津波初期波形:南北2断層運動間の休止時間が津波分布に及ぼす影響を検討した。この休止が原因で、最高で10%程度の波高差が生ずる。津波記録を歪ませうる験潮井戸特性を14箇所について調査し、補正曲線を作製した。いくつかの井戸では、水位差1mを回復するのに10分以上かかり、日本海中部地震津波の記録に大きな影響を与えた事が立証された。
3)エッジボアの理論と実験:大型水槽での実験から、津波進行方向にほぼ沿った斜面境界上で渦が発生し、海岸線に平行に津波と共に走っていく事を発見した。実験水槽奥部に置かれた川の内部での津波変形を追跡した。
4)津波数値シミュレーション:高次近似の非線形分散波方程式を誘導し、1より大きいアーセル数に対する、摂動パラメタ(相対水深)の4次近似迄入れた式が他式に比べ精度が良い。非線形問題での数値解析誤差評価に、疑似微分方程式の解を使用する方法を開発した。空間格子寸法の決定に海底地形を考虜に入れる方法を示した。
5)津波先端部形状の決定法:砕波段波の波形から最大衝撃圧を推定する手法を開発した。波状段波の変形過程を適当な渦動粘性係数の導入で追跡できる事を示した。巻き波型砕波の数値計算を行い、波頂から飛び出た水塊の運動及びそれにより引き起こされる運動についての知識を得た。
6)津波先端部の破壊力:ブロックが完全に水没し最大水平波力が作用する瞬間、最も不安定になる。被災規模が大きくなるのは、津波先端に生じたソリトン列の連続性が原因である。

報告書

(2件)
  • 1986 実績報告書
  • 1985 実績報告書
  • 研究成果

    (8件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (8件)

  • [文献書誌] Izutani,Y.:T.Hirasawa: Journal of physics of Earth.

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] 藤間功司,後藤智明,首藤伸夫: 土木学会論文集. 5No369【II】-. 223-232 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] 今村文彦,後藤智明: 土木学会論文集. 6No375【II】-. 241-250 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] 松富英夫: 土木学会論文集. 6No375【II】-. 231-239 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Sakai,T.et.al.: Proc of 20th Conference on Coastal Engineefing.

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] 富樫宏由 ほか: 海岸工学講演会論文集. 第33回. 466-470 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Phys.Earth Planet.Inter.,. 38-4. (1985)

    • 関連する報告書
      1985 実績報告書
  • [文献書誌] Coastal Engineering in Japan. 28. (1985)

    • 関連する報告書
      1985 実績報告書

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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