| 研究課題/領域番号 |
60035030
|
|---|
| 研究種目 |
環境科学特別研究
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 研究機関 | 京都大学 |
|---|
研究代表者 |
長尾 義三 京都大学, 工, 教授 (60025773)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
1985
|
| 研究課題ステータス |
完了 (1985年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1985年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
|
|---|
| キーワード | 港湾再開発 / 港湾環境 / 相互作用効果 / 活動配分モデル |
|---|
| 研究概要 |
産業構造の変化や輸送技術の進展に対応するため港湾施設整備が進められているが、その一方で、旧来の港湾施設の機能の変化と陳腐化が進み、新旧の港湾施設が混在する状況が生じてきている。また、背後に大都市を控える港湾においては、港湾区域内においても住宅・公園・リクリェーション施設などの都市的土地利用の需要が高まる一方危険物取扱施設や公害発生源などが点在することにより土地利用の混在化が進み、港湾を取り巻く環境は非常に悪化している。そこで本研究では、港湾地域の再開発を行なうことにより、都市的機能および港湾機能の向上、ならびに陸域と水域の一体的高度利用を目指した港湾環境改善計画の方法論を確立することを目的として、再開発代替案の策定・評価手法を提案した。
提案した方法論は、再開発の面から見た土地資質のポテンシャル分析と立地活動配分モデルの2つの部分から構成されている。
前者は、対象となる港湾地域をまずメッシュに分割し、評価項目別に階層化したツリー型の評価構造に基づく評点法によってポテンシャル値を求めた。その際、再開発対象地域には当然既存の活動が立地しているため現状の土地利用を変更する際の不効用を考慮に入れておく必要のあること、および、騒音や振動源となる施設や危険物取提施設が多いためこれらが他の利用活動に及ぼす影響等の活動間相互作用を考えに入れておかなければならないことの2つが、一般的なポテンシャル分析と比較して特徴的な点である。
一方、活動配分モデルは、各活動が他の活動と競合しながら自分の立地する空間のポテンシャル値を最大化する状態を、各活動をプレイヤーとするn人協力ゲームの状態ととらえて定成化した。
この両者に基づく計画案策定・評価のための方法論を提案すると共に事例研究を行ない、多くの有用な知見を得ることができた。
|
