| 研究分担者 |
金谷 有子 国学院女子短期大学, 講師 (00177502)
陳省 仁 (陳 省仁) 北海道大学, 教育学部, 助手 (20171960)
臼井 博 北海道教育大学, 札幌分校, 助教授 (90070119)
田島 信元 東京外国語大学, 外国語学部, 助教授 (90002295)
柏木 恵子 東京女子大学, 文理学部, 教授 (10086324)
CHEN Shing-jen Faculty of Education, Hokkaido University.
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| 配分額 *注記 |
7,800千円 (直接経費: 7,800千円)
1987年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1986年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
1985年度: 4,500千円 (直接経費: 4,500千円)
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| 研究概要 |
1.札幌においてはまず生後1年間にわたる縦断的データが健常児48名を対象に行なわれ, 乳児の情動表出(怒り・恐れ・喜び)における個人差には, 母子間の情動的コミュニケーションのあり方が先行条件としてかかわっていること, さらに子どもの気質的特徴とりわけ新奇な人・事物に対する抑制的傾向もまた1歳時の情動表出の個人差に関与していることが示された.
2.上記1の対象児の5ケ月時の家庭における母子相互交渉の観察結果から母親は乳児の表わす怒り・ぐずり・泣きなどネガティブな情動に対してはあまり応答せず, ほほえみ・笑いなどポジティブなものに対してはポジティブに応答することが分かった. これが母親の情動的社会化の仕方であるとすると母親間の個人差のみならず, 文化差ということが興味のある問題である. この点についての分析はまだ完了していないが, 上の傾向には基本的には日米間で差はないようであるが, 働きかけの強度・モードに若干の差異が見られる.
3.東京においてはまず3〜4歳児を対象として観察・面接によって行動制御機能の発達について検討したところ, 子どもはあるべき姿としては抑制的に行動すべきと反応するが, 実際の場になると自己主張的に反応する傾向があり, とりわけこの間のずれは女児に大きいことが分かった. さらに同じ対象児が6歳になったときの追跡調査によるとこの傾向は基本的には変らぬが状況によって多少とも柔軟に対応するようになることが明らかにされた.
4.上記3について母親・教師を対象として検討したところ子どもの行動制御機能の発達について母親は女児のことをより的確に把握しており, 教師は逆に男児のことをよくみていることが分かる. これらについて対応する米国側資料についても分析を今後行なっていく.
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