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農業土木構造物に用いる混合セメントコンクリートの諸性状に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 60302085
研究種目

総合研究(A)

配分区分補助金
研究分野 農業土木
研究機関佐賀大学

研究代表者

加来 研  佐賀大, 農学部, 教授 (10038177)

研究分担者 柘植 巳一  鳥取大学, 農学部, 教授 (20032071)
中谷 三男  大阪府立大学, 農学部, 教授 (30081459)
浅井 喜代治  三重大学, 農学部, 教授 (10035975)
白滝 山二  東京農工大学, 農学部, 教授 (20032542)
高橋 和雄  岩手大学, 農学部, 教授 (60003737)
研究期間 (年度) 1985 – 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
7,800千円 (直接経費: 7,800千円)
1986年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1985年度: 5,900千円 (直接経費: 5,900千円)
キーワード高炉セメント / フライアッシュセメント / 混合セメントコンクリート / 鋼繊維補強コンクリート / ポリマーセメントコンクリート / 応力緩和特性 / 引張りヤング係数 / ひび割れ
研究概要

高炉セメントおよびフライアッシュセメントなどの混合セメントを用いたコンクリートの諸性状につき、普通ポルトランドセメントコンクリートのそれと対比しながら実験研究し、以下のような成果を得た。
(1).季節の違いを含めた養生条件の違いによる強度特性の変化につき研究し、さらに積算温度の影響も調べて、冬期における強度増加割合は水中養生期間が長い程大きく、自然養生のものが最も小さいこと、5,10,15℃の養生に対して6,5,5,4日で脱型が可能であることなどを示した。
(2).各種混合セメントコンクリートの強度特性を明らかにすると共に、引張りに対する変形特性について実験研究し、それ等の引張りヤング係数を推定した。
(3).温度増加によるひび割れ発生を防止する観点から、初期材令におけるクリープおよび応力緩和特性ならびに断熱温度特性を明らかにし、混合セメントコンクリートの温度応力算定に役立つ資料を提供した。
(4).鋼繊維補強コンクリートの力学特性を検討し、混合セメント使用による長所と鋼繊維補強による長所が共に発輝されることを明らかにし、引張強度の増加率に関する基礎資料を得た。
(5).細骨材としてマサを用いたフライアッシュセメントコンクリートの合理的配合に関する基礎資料を提供し、単位セメント量を減じても、材令91日において普通セメントコンクリートと同程度の圧縮強度が得られることを明らかにした。
(6)ポリマーコンクリートのポリマー混入量は、ポリマーセメント比で10%以下が適当であること、流動性が著しく増し、スランプはスランプ制御因子により決まると考えられることなどを明らかにした。
(7)高炉セメントコンクリートの乾燥収縮による長さの変化についての測定値を基にして、ファームポンド壁体に生じたひび割れについて有限要素解析を行ない、ひび割れ防止対策につき提案した。

報告書

(1件)
  • 1986 研究成果報告書概要
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 月岡存: 農業土木学会論文集. 127. (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 高橋和雄: 昭和60年度農業土木学会講演集. (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] TSUKIOKA, Zon: "Study on the compression and tension creep of the concrete in early curing period" Trans. JSIDRE.127. (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] TAKHASHI, Kazuo: "Study on the use of portland admixture cement concrete in northern district" Proc., JSIDRE. conference. 472-473 (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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