| 研究課題/領域番号 |
60410005
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| 研究種目 |
一般研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 国立特殊教育総合研究所 |
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研究代表者 |
菅原 廣一 (菅原 広一) 国立特殊教育総合研究所, 聴覚・言語障害教育研究部・研究 (30000269)
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| 研究分担者 |
中川 辰雄 国立特殊教育総合研究所, 聴覚・言語障害教育研究部, 研究員 (00164137)
小田 候朗 (小田 侯朗) 国立特殊教育総合研究所, 聴覚・言語障害教育研究部, 研究員 (30158828)
我妻 敏博 上越教育大学, 講師 (00124206)
大沼 直紀 筑波技術短期大学, 教授 (20169022)
今井 秀雄 国立特殊教育総合研究所, 聴覚・言語障害教育研究部, 研究部長 (30000285)
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| 研究期間 (年度) |
1985 – 1988
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| 研究課題ステータス |
完了 (1988年度)
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| 配分額 *注記 |
7,800千円 (直接経費: 7,800千円)
1988年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1987年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
1986年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1985年度: 3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
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| キーワード | 聴覚障害児 / 言語力 / 社会適応 / キュードスピーチ / 指文字 / 手話 / 言語指導 / 手指法 / 聴覚障害 / 言語能力 / 手指メディア / 掲示文理解 / 言語教育 / 掲示文 / 授業分析 / 両親援助 |
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| 研究概要 |
昭和60年度から4年間にわたって、聴覚障害教育における言語教育への手指法(すなわち手話、キュードスピーチ、指文字)の活用について研究を行った。さらに聴覚障害児のより望ましい社会適応(社会自立)を志向する際、とくにその言語力、コミュニケーション能力の視座から教育において重視すべき事項についても検討を加えた。
以上のような研究の成果として次のような知見および今後の教育実践に資する方向性を得ることができた。なお詳細は研究成果報告書に記した。
1.言語教育における手指メディアの活用については以下の観点からの実践が必要と結論された。
(1)手指メディアの諸特性を考慮した上で、むしろ積極的に活用していく方針が望まれる
(2)その場合、教科学力の向上、コミュニケーション能力の向上といったようなより具体的な使用目的を押え、学習内容や学習者個々のニーズ等に配慮して選択的に活用することも重要である。
(3)聴覚障害児自身の心理状況、学習意欲といった測面を十二分に考慮して活用すること。
(4)特に両親聾の場合など、乳幼児期からの望ましい親子関係を確保するためのコミュニケーション手段として活用することの意義は大きい。
(5)手指メディア活用の実践的研究と同時に、言語教育自体の基本的方針のさらなる究明も不可欠であること。
2.社会適応について。
本研究では社会的な掲示文理解をテーマに研究した。その結果として、聴覚障害児の言語力が社会適応を考える際の極めて重要な要因の一つにあげられることが判明した。
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