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建築構造物の浅い基礎における地震動入力機構に関する基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 60460173
研究種目

一般研究(B)

配分区分補助金
研究分野 建築構造・材料
研究機関東京工業大学

研究代表者

岸田 英明  東京工大, 国立大学(その他), 教授 (30016513)

研究分担者 上杉 守道  東京工業大学, 大学院総合理工学研究科, 助手 (20151780)
研究期間 (年度) 1985 – 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
1986年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード基礎構造 / 砂;コンクリート / 鋼材 / 摩擦抵抗
研究概要

本研究では、地盤と構造物基礎との摩擦に注目して、砂と構造材料との摩擦実験を繰返し荷重下で行った。その結果に基づき、摩擦抵抗に影響を与える要因を解明した。また、摩擦面の滑動によるエネルギー消費についても検討した。本研究により、以下のような成果が得られた。
〔砂-鋼材間の降状摩擦係数〕
鋼材の表面粗さ・砂の平均粒径・砂の種類の影響が見られる。鋼材の表面粗さ(最大高さRmax)と砂の平均粒径との比(正規化粒さ)は、砂の種類ごとに降状摩擦係数と高い相関性を示す。
〔鋼材との摩擦面における砂粒子の挙動〕
一方向荷重下では、摩擦面が粗い場合は摩擦面に沿って砂の乱れが大きい滑り層が生ずる。摩擦面が滑かだと滑り層は見られない。繰り返し荷重下では摩擦面が滑かでもスベリ層(厚さ約5mm)が生ずる。
〔繰り返し荷重下における砂-鋼材間の摩擦抵抗〕
摩擦面が粗い場合、摩擦面に沿って生ずる滑り層のため、摩擦係数が載荷回数とともに低下して収束する。摩擦面が滑かな場合、摩擦面で砂の粒子破砕が生ずれば、正規化粗さが上昇して摩擦係数が高くなって収束する。
〔砂-コンクリート間の降状摩擦係数〕
コンクリートの表面粗さと砂の平均粒径の影響が見られる。コンクリートの表面粗さを評価する際、最大高さRmaxよりも中心線深さRpを用いたほうが、降状摩擦係数との相関性が高くなる。
〔摩擦面におけるエネルギー消費〕
摩擦面が降状する際に、摩擦面と砂層との塑性エネルギー分担率が変化する。摩擦面でのエネルギー消費は、摩擦面の滑動・滑り層の形成・滑り層の変形による三成分に分けることができる。

報告書

(1件)
  • 1986 研究成果報告書概要
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 上杉守道: Soils and Foundations(土質工学会論文報告集). 26. 33-46 (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 上杉守道: Soils and Foundations(土質工学会論文報告集). 26. 139-149 (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 岸田英明: Geotechnique. 37. 45-52 (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] M. Uesugi: "Influential factors of friction between steel and dry sands" Soils and Foundations. 26. 33-46 (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] M. Uesugi: "Frictional resistance at yield between dry sand and mild steel" Soils and Foundations. 26. 139-149 (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] H. Kishida: "Tests of interfaces between sand and steel by simple shear type apparatus" Geotechnique. 37. 45-52 (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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