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デジタル超音波アンギオによる心臓内血流のベクトル的可視化と定量的解析に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 60480230
研究種目

一般研究(B)

配分区分補助金
研究分野 循環器内科学
研究機関香川医科大学

研究代表者

松尾 裕英  香川医大, 医学部, 教授 (90028514)

研究分担者 千原 国宏  大阪大学, 基礎工学部, 助教授 (80029561)
水重 克文  香川医科大学, 医学部, 助手 (90166009)
森田 久樹  香川医科大学, 医学部, 助手 (70145051)
千田 彰一  香川医科大学, 医学部附属病院, 講師 (30145049)
高光 義博  香川医科大学, 医学部, 助教授 (90107053)
研究期間 (年度) 1985 – 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
5,700千円 (直接経費: 5,700千円)
1986年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1985年度: 3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
キーワード心臓内血流ベクトル / ドプラー心エコー法 / 血流イメージング / 画像診断 / 同時二方向パルスドプラー法 / 多チャンネルパルスドプラー法
研究概要

本研究では同時二方向パルスドプラー血流計と多チャンネルデジタルデータアクイジションシステムを統合、高度化し、これにより心臓内局所血流をベクトルとして定量的に解析することを目的とした。
初年度は主として装置の高度化、システム化を図り、その計測精度が良好なことをモデル流路実験にて確認した。また、一部臨床応用を図り、本装置によりヒト左室内血流ベクトルを計測しうることを確認した。
昭和61年度は、主として健常者を対象として臨床データの蓄積を行った。僧帽弁輪部で計測した左室流入血流ベクトルは、急速流入期に心尖方向よりやや後方を向き、流速は77±22cm/sであり、心房収縮期には急速流入血流よりもさらに後方を向き、流速は50±13cm/sであった。また、左室流出路の僧帽弁弁腹および弁尖レベルの2ケ所で左室駆出血流ベクトルを計測すると、いずれの部位においても駆出血流は心室中隔左室面よりやや後方を向き、流速は弁尖レベルで51±20cm/s;弁腹レベルで85±23cm/sであり、大動脈弁に近づくに従って流速を早めることが明らかとなった。
血流イメージングにおいては、左室内多数点の局所血流ベクトルを断層心エコー像上に矢印の方向と長さでディスプレイすることがほぼ可能となり、秒15コマの血流ベクトル断層心エコー像が得られるようになった。これにより、従来モデル実験や動物実験から推察されていた心内血流ベクトルの経時的変化が臨床例でも始めて計測され、血流の回旋の様子などが観察された。
現在、病的心における血流ベクトルの計測をすすめており、さらに異なる断面で計測した二次元ベクトルの合成から真の三次元血流ベクトルを計測する試みも行なっている。

報告書

(1件)
  • 1986 実績報告書
  • 研究成果

    (8件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (8件)

  • [文献書誌] H.Matsuo: 4th Meeting of the World Fed for Med in Med & Biol.32-35 (1985)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] 松尾裕英: 第2回流れの動的計測シンポジウム論文集. 146-155 (1985)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] 森田久樹: 医用電子と生体工学. 23. 465 (1985)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] H.Morita: Jpn.Circ J.49. 821 (1985)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] 水重克文: 日本超音波医学会講演論文集. 46. 715-716 (1985)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] K.Mizushige: 10th World Congress of Cardiology(Abstr). 277 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] 森田久樹: "病態生理・超音波医学" 永井書店, 7 (1985)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] 松尾裕英: "新内科学大系年刊版'86-B" 中山書店, 23 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2025-11-19  

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